教員紹介(専任教員)

大学院(経営学研究科)専任教員の紹介です。

箕輪 徳二 研究科長

経営学博士
担当科目 【前期課程】
経営財務特論、研究指導
【後期課程】
経営財務特講、特別研究指導
主な経歴 明治大学大学院経営学研究科博士課程修了
埼玉大学経済学部教授、評議員
埼玉大学大学院経済科学研究科博士前期・後期課程教授
明治大学大学院経営学研究科兼任講師
文京学院大学大学院経営学研究科兼任講師
放送大学客員教授
日本財務管理学会会長
主な著書・論文 『戦後日本の株式会社財務論』(泉文堂)
『会社法と会社財務・会計の新展開』(共編著 泉文堂)
『失われた10年 バブル崩壊からの脱却と発展』(共著 中央大学出版部)
『株式会社の財務・会計制度の新動向』(共編著 泉文堂)
所属する学会及び
社会における活動
日本財務管理学会 会長(2008年4月~2011年3月)
日本財務管理学会 副会長(2014年~2020年)
日本財務管理学会 学会誌編集委員長(2013年~2015年)
日本経営財務研究学会 評議員(2003年~2006年)
証券経済学会 理事(2014年~2016年)
さいたま市財産評価委員会委員長(2013年3月まで)

相沢 幸悦 教授

経済学博士
担当科目 【前期課程】現代金融システム特論
【後期課程】国際金融論特講
主な経歴 慶応義塾大学大学院経済学研究科博士後期課程修了、経済学博士
日本証券経済研究所主任研究員、長崎大学・埼玉大学経済学部教授
研究テーマ・概要 世界の中央銀行の金融政策
中央銀行のマネーによって、現状の世界経済が支えられていることを勉強しております。
主な著書・論文 【著書】
「定常型社会の経済学」ミネルヴァ書房、2020年
「もうひとつの神の見えざる手」時潮社、2019年
「ドイツはEUを支配するのか」ミネルヴァ書房、2018年
「『アベノミクス』の正体」日本経済評論社、2017年
「日本銀行の敗北」日本経済評論社、2016年
「よみがえる日本、帝国化するドイツ」水曜社、2015年
「憲法劣化の不経済学」日本経済評論社、2015年
「長期不況克服への経済学」ミネルヴァ書房、2015年
【論文】
「連鎖的バブル崩壊と21世紀初頭大不況」『経済志林』第82巻第3号、2015年3月
「現代ドイツ“帝国”の成立」福島大学経済学会『商学論集』第84巻第4号、2016年3月
所属する学会及び
社会における活動
証券経済学会理事、ゆうちょ財団評議員

李 相和 教授

博士(経済学)
担当科目 【前期課程】
国際会計特論(秋期)
【後期課程】
国際会計特講(春期)
主な経歴 名古屋大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得
名古屋大学経済学部研究助手
愛知学泉大学コミュニティ政策研究所研究員
東アジア経済経営学会理事
埼玉学園大学経済経営学部教授
研究テーマ・概要 国際会計基準(IFRS)の特徴とその適用の影響分析
主な著書・論文 【著書】
『会計国際化の研究』(白桃書房)2011年2月
【論文】
「IFRSにおける公正価値測定とその論点」(東アジア経済経営学会誌第5号)2012年
「非営利組織の会計枠組み構築に関する一考察」(東アジア経済経営学会誌7号)2014年
所属する学会及び
社会における活動
日本会計研究学会、国際会計研究学会、日本医療病院管理学会

一戸 真子 教授

博士(保健学)
担当科目 【前期課程】
ヘルスケアサービス・マネジメント特論、医療経済特論、研究指導
【後期課程】
ヘルスケアサービス・マネジメント特講、特別研究指導
主な経歴 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了
北海道医療大学看護福祉学部専任講師
高崎健康福祉大学健康福祉学部助教授
上武大学看護学部教授、同大学教育研究センター長、同大学看護学部学科長
埼玉学園大学大学院客員教授
研究テーマ・概要 ヘルスケアサービスの質に関する研究
代替医療とヘルスプロモーションの関係に関する研究
ウェルネスビジネスに関する研究
医師臨床研修に関する国際比較
主な著書・論文 【著書】
・グローバル・ヘルス・ビジネス-世界標準で健康を考える(単著)日本経済評論社、2018
・賢い医療消費者になるために-セルフヒーリング、セルフケア、セルフメディケーション(単著) 社会評論社、2018
・教養としての生命倫理(共著)、丸善出版、2016
・看護学概説(共著)、NHK出版、2016
・国際看護(編者)、学研、2016
・生き方としての健康科学(共著)、有信堂、2013
・ヘルスケアサービスの質とマネジメント(単著)、社会評論社、2012
・健康と社会(共著)、NHK出版、2011
【論文】
・患者中心の医療の視点からみた医師の仕事とアウトカムの関係に関する考察、季刊 個人金融、Vol.14.No.4、97-106頁、ゆうちょ財団
・患者・利用者の視点からみた地域におけるヘルスケアの質について、季刊 個人金融 Vol.12,No.1、ゆうちょ財団、118-127頁、2017
・Marriage of Alternative Medicine and Health Promotion,
Hawaii University International Conference, Arts, Humanities, Social Sciences & Education, pp1-8,2015.1
・特集 もしも看護管理にドラッカーの視点を取り入れたら―看護の質を高めて臨床を変えるヒント、月刊ナーシングVol.33,No.11、学研、64-85頁、2013
・Balneotherapy as Active Health Promotion in Japan, Journal of Medical Research and Science, Volume 2, pp. 5-9, 2012
・Alternative Medicine and Health Promotion, Asian Perspectives and Evidence on Health Promotion and Education, Edited by Takashi Muto etc., Springer, pp.87-98,2011
・Evaluation of Health Care Service in Japan: From the viewpoint of Patient-Centered Health Care, Journal of Philosophy and Ethics in Health Care and Medicine, No.1, pp.43-55,2006
・Strain and Death from overwork in Japanese Companies: Death of middle-aged and older Workers and the Management of Health, The Paths to Productive Aging, Edited by Masaharu Kumashiro, Taylor & Francis Publishers,pp.163-167 ,1995
所属する学会及び
社会における活動
Oxford Round Table Forum on Public Policy Board Member
Harvard Macy Institute Leading Innovation Health Care Professionals Member
Oxford Women’s Leadership Symposium Advisory Council Member
Education Research Symposium at Oxford Advisory Council Member
卒後臨床研修評価機構 監事・評価委員・評価者
外国人受け入れ医療機関認証制度認定調査員
群馬県公害審査会委員
伊勢崎市民病院経営検討委員会委員

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伊藤 孝 教授

博士(経済学)
担当科目 国際経営特論,国際経営特講,研究指導Ⅰ,Ⅱ,特別研究指導Ⅰ,Ⅱ,Ⅲ
主な経歴 【最終学歴】北海道大学大学院経済学研究科博士後期課程 博士(経済学)
【主な職歴】埼玉大学人文社会科学研究科教授
川口短期大学教授
研究テーマ・概要

国際石油企業エクソンモービル社(旧称ニュージャージー・スタンダード石油会社)の歴史を,19世紀後半の創業期から,21世紀の今日までを対象として追跡しています。この研究を通じて,現代石油産業の形成過程,現代世界企業とは何か,これらを明らかにしようとしています。

【競争的資金の取得状況―科学研究費補助金のみ】
・平成15年度 科学研究費補助金 研究成果公開促進費(課題番号155260),研究代表者 伊藤 孝,
・平成14年度―17年度 科学研究費補助金 基盤研究(C),研究課題名「世界石油産業の現段階―『スーパー・メジャーズ』の形成とその歴史的意義について―」(課題番号14530085),研究代表者 伊藤 孝,
・平成18年度―20年度 科学研究費補助金 基盤研究(C),
研究課題名「1970年代初頭以降の国際石油資本による油田支配体制の史的分析」(課題番号18530252), 研究代表者 伊藤 孝,
・平成21年度―24年度 科学研究費補助金 基盤研究(C),
研究課題名「1970年代における国際石油企業の事業構造の再編成―現代世界石油産業の起点」(課題番号21530328), 研究代表者 伊藤 孝,
・平成27年度―29年度 科学研究費補助金 基盤研究(C),
研究課題名「世界石油産業の構造転換と国際石油企業の事業展開―1980年代初頭以降を対象として」(課題番号15K03567), 研究代表者 伊藤 孝,

主な著書・論文 【著書】『ニュージャージー・スタンダード石油会社の史的研究―1920年代初頭から60年代末まで』(北海道大学図書刊行会,2004年),単著,490頁。
【論文】
①「1970年代におけるエクソン社の原油獲得活動」(単著),『社会科学論集』,埼玉大学経済学会,第138号,2013年,1~54頁。
②「国際ビジネスと社会発展メジャーへの招待」(単著),『社会科学論集』,埼玉大学経済学会,第146・147合併号,2016年,9~16頁。
③「エクソンモービル社の史的展開-1970年代初頭から21世紀の最初の数年間まで―」(単著),研究ノート,『社会科学論集』,埼玉大学経済学会,第149・150合併号,2017年,53~123頁。
④「エクソン社による石油製品の販売活動と市場支配―1970年代初頭以降80年代末まで―」(単著),『社会科学論集』,埼玉大経済学会,第160号,2020年,41~84頁。
所属する学会及び
社会における活動

日本経営学会,経営史学会,The Business History Conference(アメリカ合衆国),The Association of Business Historians(連合王国〔イギリス〕)

さいたま市議会資産等公開審査会 会長(平成21年10月1日―平成27年9月30日)

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薄井 和夫 教授

博士(商学)
担当科目 経済経営学部・教授
主な経歴 【最終学歴】中央大学大学院商学研究科博士後期課程
【主な職歴】埼玉大学教授、英国エディンバラ大学客員教授
研究テーマ・概要 アメリカ、日本、イギリスを中心に、マーケティングの理論と実践の歴史的展開を研究し、それを基礎に国際比較研究を行っている。それと同時に、マーケティング現場を実践論の立場から分析するための基礎的諸概念、哲学的・方法的視座などを研究している。
主な著書・論文 【著書】
Kazuo Usui, Marketing and Consumption in Modern Japan, Abington, UK: Routledge, 2014.
Kazuo Usui, The Development of Marketing Management: The Case of the USA c.1910-1940, Aldershot, UK: Ashgate, 2008.
薄井和夫『はじめて学ぶマーケティング論(基礎篇、応用篇)』大月書店、2003年。
薄井和夫『アメリカ・マーケティング史研究 —— マーケティング管理論の形成基盤 —— 』大月書店、1999年。
【論文】
薄井和夫「スポーツマーケティングに関する覚え書き」『埼玉学園大学紀要 経済経営学部篇』第18号、2019年、85〜96ページ。Kazuo Usui, “The role of newly emergent wholesalers in the food and drink industry in Japan, c.1880 to 1940: Focusing on the case of Kokubu”, Journal of Marketing Channels, 2019.(査読済み掲載予定)
薄井和夫「非公式組織の社会構造としての実践コミュニティ — 批判的実在論に基づく一試論 — 」マーケティングと知識経営学研究会編『マーケティングにおける現場理論の展開』創生社、2018年、1〜27ページ。
薄井和夫「クリティカル・マーケティング論」木立真直・佐久間英俊・吉村純一編『流通経済の動態と理論展開』同文舘、2017年、51〜65ページ。
Kazuo Usui, “Japanese retailing”, in Parissa Hagahirian ed., Routledge Handbook of Japanese Business and Management, Abington, UK: Routledge, 2016, pp. 284–296.
薄井和夫「マーケティング史研究におけるマーケティング概念の多義性について」拓殖大学『経営経理研究』第106号、2016年3月、169〜207ページ。
所属する学会及び
社会における活動
日本流通学会、日本商業学会、日本経営史学会、CHARM (Conference on Historical Research and Analysis in Marketing)

大塚 浩記 教授

修士(経営学)
担当科目 【前期課程】簿記特論
主な経歴 【最終学歴】
明治大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得退学
修士(経営学)
【主な職歴】
埼玉学園大学経営学部専任講師・准教授
研究テーマ・概要 財務会計
・負債としての現在の義務の性質・認識・測定
・公益性と会計報告
主な著書・論文 【著書】
『イントロダクション簿記(第8版)』(共著)(創成社、2014年)
『会計学ベーシック』(共著)(中央経済社、2014年)
『財務会計の現状と展望』(共著)(白桃書房、2014年)
【論文】
「公民連携事業におけるサービス提供者の会計」(『経営論集』(明治大学)、2014年)
「IFRS公開草案における製品保証付き販売の会計」(『埼玉学園大学紀要経営学部篇』、2010年)
所属する学会及び
社会における活動
日本会計研究学会、日本簿記学会、経営行動研究学会

奥山 忠信 教授

経済学博士
担当科目 【前期課程】
貨幣論特論、研究指導
【後期課程】
貨幣論特講、研究指導
主な経歴 東北大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得
埼玉大学経済学部教授
上武大学学長
埼玉学園大学教授
研究テーマ・概要 価値論・貨幣論に関する学史的・理論的研究
主な著書・論文 『資本主義の原理的分析ー経済学史的アプローチ』、社会評論社、2019
「需要論の省察」、仙台経済学会編『経済学の座標軸-馬渡尚憲先生追悼論文集』、社会評論社、2016年3月、19-32頁。
『貧困と格差-ピケティとマルクスの対話』、2016年9月、社会評論社、151頁。
『貨幣理論の現代的課題―国際通貨の現状と展望』社会評論社、2013年7月。
『ジェームズ・ステュアート『経済学原理』草稿 第3編貨幣と信用
』(奥山・古谷豊共著)、御茶の水書房、2006年12月。
『ジェームズ・ステュアートの貨幣論草稿』、社会評論社、2004年12月。
『富としての貨幣』、名著出版、1999年5月。
『貨幣理論の形成と展開―価値形態論の理論史的考察』、社会評論社、1990年4月。Value of Money and Money as Wealth: An extension of the Theory of Value-Form政策科学学会『研究年報』、第6号、2016年3月、1-18頁。
「価値論の正統性」、経済理論学会『季刊経済理論』、第53巻第2号、6-18頁、2016年7月。
「貨幣から資本への転化の論理」、『埼玉学園大学紀要』、第16号、1-11頁
所属する学会及び
社会における活動
経済理論学会、経済学史学会、政策科学学会
21世紀教育の会理事

加藤 秀雄 教授

担当科目 【前期課程】地域企業特論、研究指導
【後期課程】地域企業特講、特別研究指導
主な経歴 【最終学歴】
法政大学工学部経営工学科卒業
【主な経歴】
トーヨーサッシ株式会社社員
東京都商工指導所(都庁)職員
九州国際大学経済学部教授
福井県立大学経済学部教授
大阪商業大学総合経営学部教授
埼玉大学大学院人文社会科学研究科教授
研究テーマ・概要 日本産業と中小企業の研究
主な著書・論文 『変革期の日本産業』(新評論)
『ボーダレス時代の大都市産業』(新評論)
『地域中小企業と産業集積』(新評論)
『日本産業と中小企業』(新評論)
『外需時代の日本産業と中小企業』(新評論)
所属する学会及び
社会における活動
日本中小企業学会、経済地理学会、産業学会、日本地域経済学会

 

 

張 英莉 教授

博士(経済学)
担当科目 【前期課程】
経営史特論、アジア経済事情特論、研究指導Ⅰ、Ⅱ
【後期課程】
経営史特講、特別研究指導Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ
主な経歴 一橋大学大学院経済学研究科博士課程修了、博士(経済学)
一橋大学文部教官助手、茨城大学・文京学院大学非常勤講師
埼玉学園大学経営学部助教授
研究テーマ・概要 1、中国企業における組織・個人関係の研究
2、企業組織における権威勾配の自律的労働への影響――日中企業の比較研究
3、中国企業組織における従業員の文化特有行動・意識の研究
4、在アジア日系企業の人材マネジメントに関する研究
主な著書・論文 著書
【単著】
『傾斜生産方式と戦後統制期の石炭鉱業』(雄松堂出版、2006年)
『中国企業における組織と個人の関係』(八千代出版、2015年)
【共編著】
『現代社会の課題と経営学のアプローチ』(八千代出版、2009年)
『現代社会における企業と市場』(八千代出版、2011年)
『現代社会における組織と企業行動』(社会評論社、2012年)
『現代社会における経済・経営のダイナミズム』(社会評論社、2014年)
【共著】
『インドネシアとベトナムにおける人材育成の研究』(八千代出版、2010年)
『中国企業組織における権威勾配と文化特有行動』(東京図書出版、2018年)
【訳書】
『日本戦後史』(単訳、中国人民大学出版社、2008年)
所属する学会及び
社会における活動
経営史学会、中国経済経営研究学会、経営行動研究学会

花崎 正晴 教授

博士(経済学)
担当科目 金融論特論
主な経歴 早稲田大学政治経済学部経済学科卒業
早稲田大学博士(経済学)
一橋大学経済研究所助教授
日本政策投資銀行設備投資研究所長
一橋大学大学院経営管理研究科教授
研究テーマ・概要 設備投資に関する研究
コーポレート・ガバナンスに関する研究
ESGに関する研究
金融システムに関する研究
主な著書・論文 【著書】
『変貌するコーポレート・ガバナンス―企業行動のグローバル化、中国、ESG―』(花崎正晴[編著])勁草書房、2019年
Corporate Governance and Corporate Behavior: The Consequences of Stock Options and Corporate Diversification, Springer, 2016.
『日本経済 変革期の金融と企業行動』(堀内昭義・花崎正晴・中村純一[編])東京大学出版会 2014年
『金融システムと金融規制の経済分析』(花崎正晴・大瀧雅之・随清遠[編])勁草書房 2013年
『企業金融とコーポレート・ガバナンス-情報と制度からのアプローチ-』東京大学出版会 2008年(第50回エコノミスト賞受賞)
『経済制度の生成と設計』(鈴村興太郎・長岡貞男・花崎正晴[編]),東京大学出版会,2006年
Designing Financial Systems in East Asia and Japan, (Joseph P. H. Fan, Masaharu Hanazaki and Juro Teranishi, eds.), Routledge Curzon, 2004.
『コーポレート・ガバナンスの経済分析―変革期の日本と金融危機後の東アジア―』(花崎正晴・寺西重郎[編])東京大学出版会,2003年
『金融システムの経済学―社会的共通資本の視点から』(宇沢弘文・花崎正晴[編],東京大学出版会,2000年

【論文】
“Corporate Board Structure and Corporate Performance: Empirical Analysis of Listed Companies in China,” (Le Wang, Qun Liu and Masaharu Hanazaki), Fudan Journal of the Humanities and Social Sciences, Vol. 12, Issue 1, March 2019, pp. 137-175, Springer.
“Analyzing Determinants of Corporate Investment Behavior: Progress in Investment Diversification and Roles of Internal Funds,” (Masaharu Hanazaki and Tetsuya Hada), Public Policy Review, Vol. 14 No.3 July 2018, pp. 433-460, Policy Research Institute, Ministry of Finance.
“Ownership Structure and Corporate Performance under Market Socialism: Empirical Analysis of Listed Companies in China” (Le Wang, Qun Liu and Masaharu Hanazaki), Aussie-Sino Studies, Vol. 3, Issue 4, December 2017, pp. 1-16.
“Corporate Governance and Investment in East Asian Firms-Empirical Analysis of Family-controlled Firms,” (Masaharu Hanazaki and Qun Liu), Journal of Asian Economics, 18, pp. 76-97, February 2007.
“A Review of Japan’s Bank Crisis from the Governance Perspective,” (Masaharu Hanazaki and Akiyoshi Horiuchi), Pacific-Basin Finance Journal, 11, pp. 305-325, July 2003.
“A Vacuum of Governance in Japanese Bank Management,” (Masaharu Hanazaki and Akiyoshi Horiuchi) in Banking, Capital Markets and Corporate Governance (Hiroshi Osano and Toshiaki Tachibanaki, eds.), Palgrave, pp. 133-180, February 2001
“Is Japan’s Financial System Efficient?” (Masaharu Hanazaki and Akiyoshi Horiuchi), Oxford Review of Economic Policy, Vol. 16, No.2, pp. 61-73, August 2000.
“R&D, Innovation and the Total Factor Productivity Slowdown,” (Steven Englander, Robert Evenson and Masaharu Hanazaki), OECD Economic Studies, No. 11/autumn, pp. 7-42, October 1988.
“Internationalisation of Financial Markets and the Allocation of Capital,” (Mitsuhiro Fukao and Masaharu Hanazaki), OECD Economic Studies, No. 8/spring, pp. 35-92, April 1987.

所属する学会及び
社会における活動
日本経済学会、日本金融学会、American Economic Association

文 智彦 教授

博士(経営学)
担当科目 【前期課程】経営組織論特論、研究指導
【後期課程】経営組織論特講、特別研究指導
主な経歴 明治大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得
浜松大学経営情報学部専任講師
埼玉学園大学経営学部助教授・教授
明治大学大学院経営学研究科兼任講師
研究テーマ・概要 「戦略的意思決定プロセスの解明」
組織における意思決定とりわけ戦略的意思決定はどのようなプロセスで行われているのか、またどのようなプロセスで行われるべきなのかについて探究する。
主な著書・論文 【著書】
『現代社会の課題と経営学のアプローチ』八千代出版
『現代社会における市場と企業』八千代出版
【論文】
・(博士論文)「戦略的意思決定プロセスの形成-計画型モデルと創発型モデルの統合へ向けて-」
・“A Synthetic Strategic Decision Making Process of Intended type and Emergent type”,Proceedings of IFSAM(International Federation of Scholarly Associations of Management) 2014 World Congress
・「戦略的意思決定プロセスの組織化に関する理論的研究」埼玉学園大学紀要、経済経営学部篇、第18号
・”A Prescription for Improvement of Decision-Making Style in Japanese Company”,proceedings、 第15回IFEAMA国際大会、2019

峯岸 正教 教授

担当科目 【前期課程】
管理会計特論、研究指導
主な経歴 早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得
ミシガン大学客員研究員
学校法人峯徳学園理事
主な著書・論文 「新しい管理会計論」(泉文堂)
「基本簿記講義」(霞出版社)
「会計情報の変革」(共著:中央経済社)

望月 文夫 教授

博士(経営学)
担当科目 【前期課程】
研究指導Ⅰ・Ⅱ
【後期課程】
租税法特講、特別研究指導Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ
主な経歴 【最終学歴】明治大学大学院経営学研究科博士後期課程修了
博士(経営学)
【主な職歴】明治大学大学院会計専門職研究科兼任講師、同経営学研究科兼任講師、同経営学部兼任講師、税理士、上武大学ビジネス情報学部教授、青山学院大学大学院会計プロフェッション研究科客員教授、国税庁長官官房国際業務課
【表彰歴】第17回租税資料館賞受賞、第27回日税研究賞受賞
研究テーマ・概要 国際租税法
主な著書・論文 【著書】
『日米移転価格税制の制度と適用』(単著、2007年、大蔵財務協会)
『国際税務基本500語辞典』(単著、2010年、大蔵財務協会)
『図解国際税務』(単著、2008-2019年、大蔵財務協会)
『平成31年版タックス・ヘイブン税制の実務と申告』(単著、2019年、大蔵財務協会)
『2018年版詳解国際税務』(共著、2018年、清文社)
『国際税務の疑問点』(分担執筆、2010年、ぎょうせい)
『法人税の重要計算』(分担執筆、2008-2019年、中央経済社)
『法人税申告の実務全書』(分担執筆、2011-2019年、日本実業出版社)
【論文】
「DCF法を用いた移転価格課税の事例」(租税研究840号 2019年)
「新しいタックス・ヘイブン税制の状況」(租税研究828号 2018年)
「国際的二重課税の排除に関する一考察 : 不動産関連法人株式の譲渡所得を素材として」(埼玉学園大学紀要 経済経営学部篇 17号 2017年)
「義務的開示制度策定に関する一考察」(埼玉学園大学紀要 経済経営学部篇16号 2016年)
「OECDの無形資産と今後の展開について」(租税研究802号 2016年)
「国際的租税回避の規制に向けた動きと今後の課題」(税理59巻8号2016年)
「相続税法上の租税回避と多国籍企業による租税回避への対抗に関する一考察」(埼玉学園大学紀要. 経済経営学部篇15号 2016年)
「BEPS行動計画における利益分割法の取扱い」(租税研究790号 2015年)
所属する学会及び
社会における活動
【所属学会】国際租税学会、租税法学会、日本税法学会、日本税務会計学会
【社会活動】一般社団法人企業研究会研究協力委員

吉田 雄司 教授

経営学修士

担当科目 【前期課程】
環境会計特論
主な経歴 【最終学歴】
法政大学大学院社会科学研究科経営学専攻博士後期課程満期退学
【主な職歴】
法政大学経営学部非常勤講師,埼玉学園大学経営学部非常勤講師,佐野短期大学経営情報学科兼任講師,埼玉学園大学経営学部准教授など。
研究テーマ・概要 (研究テーマ) 「日本企業における環境会計の規範原理形成に関する研究-日本人の自然観から探る-」
(概要) 環境会計の存在意義とは何かについて日本人の自然観から検討をする。従来の契約関係による説明責任だけではなく、自然に対する恩恵・感謝と人間社会の風土を守ることにあり、経営者はそれを商人の「道」として実践することを究明する。
【科研費】
平成25年度~27年度科学研究費助成事業(基盤研究(C))課題番号25380611 研究代表者:吉田雄司
主な著書・論文 【著書】
1.「第6章 原子力から再生可能エネルギー転換への可能性」『文化会計論集』富嶽出版、第7巻、116-143頁、2018年、(共著)。
2.「第9章 日本の化学産業におけるRC活動と環境会計情報の活用」『新世界秩序の構築-地域共同体から地球共同体へ-』富嶽出版、第6巻、175-191頁、2015年、(共著)。
3.「第10章 東電福島第一原発事故とわが国の環境危機―環境会計フォーマットの構築―」『現代国家の危機―破綻を回避するモデル国家の構築―』富嶽出版、第5巻、155—169頁、2012年、(共著)。
【論文】
1.「環境経営の分析に求められる非財務情報の利用方法に関する研究(電力業のケース)」『年報財務管理研究』第31号2020年5月、単著。
2.「業種別の環境会計情報の開示モデルとは何か(電力業のケース)」『埼玉学園大学紀要 経済経営学部篇』第18号、2018年、単著。
3.「環境会計の規範原理形成に対する宗教観の影響」『社会関連会計研究』第29号、日本社会関連会計学会、103-115頁、2017年、単著。
所属する学会及び
社会における活動
【所属学会】
日本会計研究学会、日本監査研究学会、日本社会関連会計学会、文化会計学会、環境経営学会、財務会計研究学会、日本ディスクロージャー研究学会、グローバル会計学会
【社会活動】
「法政大学環境・サステイナビリティ教育実践プラン」法政大学環境センター主催参加、2016年9月~2017年3月。

大江 清一 准教授

博士(経済学)
担当科目 【前期課程】経営学特論
【後期課程】経営学特講
主な経歴 【最終学歴】
埼玉大学大学院経済科学研究科経済科学専攻博士後期課程修了
博士(経済学)
【主な職歴】
みずほフィナンシャルグループ、いすゞ自動車㈱、神奈川大学経済学部非常勤講師
研究テーマ・概要 経営倫理、金融史
主な著書・論文 【著書】
『義利合一説の思想的基盤』(時潮社、2019年)[単著]。
『銀行検査の史的展開』(時潮社、2011年)[単著]。
『バブルと金融危機の論点』(日本経済評論社、2010年)[共著]。
【論文】
「渋沢栄一の人間観 ―二面的アプローチによる渋沢の人物識別眼の考察―」『埼玉学園大学紀要経済経営学部篇』(第19号、2019年12月)。
「義利合一説の特質に関する一考察 ― 渋沢栄一と三島中洲の所説の相互比較 ―」『埼玉学園大学紀要経済経営学部篇』(第18号、2018年12月)。
「渋沢栄一の貨殖に関する思想―論語解釈の比較分析に基づく一考察―」『埼玉学園大学紀要経済経営学部篇』(第17号、2017年12月)
「義利合一説の思想的基盤 ―三島中洲の義利合一説の考察―」『埼玉学園大学紀要経済経営学部篇』(第16号、2016年12月)
「昭和50年代を中心とした銀行検査の考察―昭和40年代から60年代に至る銀行検査の内容変化と銀行検査行政―」『社会科学論集 第129号』(埼玉大学経済学会、2010年3月)。
所属する学会及び
社会における活動
日本経営学会、経営哲学学会、日本経営倫理学会、日本金融学会

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