| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授・研究科長 |
| 経歴 | 【最終学歴】 東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻博士課程 修了 博士(保健学) 東京大学
【受賞】 ・日本経営協会 経営科学研究受賞 受賞研究課題「日本における病院経営のグローバル化の可能性と阻害要因に関する研究」(2012) ・ファイザーヘルスリサーチ振興財団 研究助成受賞 受賞研究課題「医療制度、政策を含めた医療者-患者関係についての日英国際共同研究」（1998） ・エッソ女性のための研究助成受賞 受賞研究課題「診療場面における医師-患者コミュニケーションに関する調査研究」（1995年） ・明治生命厚生事業団研究助成受賞 受賞研究課題「医療消費者の医療観について」（1994年）
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 教養演習Ⅰ・Ⅱ、基礎演習、専門演習、ヘルスケアサービス・マネジメント、健康ビジネス論、ビジネス社会と出会うⅠ（業界研究・会社研究）、卒業論文指導 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 医療・健康経営学、医療・健康管理学、医療・健康政策学 |
| 研究テーマ・概要 | ヘルスケアサービスの質に関する研究 代替医療とヘルスプロモーションの関係に関する研究 ウェルネスビジネスに関する研究 医師臨床研修に関する国際比較 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 『新・生き方としての健康科学』第二版(共著)山崎喜比古監修、朝倉隆司編，有信堂，2021 『新版 薬学生のための医療倫理-コアカリ対応』(共著)松島哲久・宮島光志編，丸善出版，2021 『グローバル・ヘルスビジネスー世界標準で健康を考える』(単著)，日本経済評論社，2018 『賢い医療消費者になるために―セルフヒーリング、セルフケア、セルフメディケーション』(単著)，社会評論社，2018 『国際看護』一戸真子編，学研メディカル秀潤社，2016 『教養としての生命倫理』（共著）松島哲久編，丸善出版，2016 『ヘルスケアサービスの質とマネジメント』(単著)，社会評論社，2012 『福祉国家の医療改革』(共著)三重野卓・近藤克則編，東信堂，2003 『保健・医療・福祉の総合化』(共著)大山博・嶺学・柴田博編，光生館，1997
【論文】 「患者・利用者の視点からみた地域におけるヘルスケアの質について」(一戸真子)『季刊 個人金融 』Vol.12.No.1，ゆうちょ財団，118-127頁，2017年6月 “Marriage of Alternative Medicine and Health Promotion”,（Shinko Ichinohe）Hawaii University International Conference, Arts, Humanities, Social Sciences & Education, pp1-8,2015.1 「特集 もしも看護管理にドラッカーの視点を取り入れたら―看護の質を高めて臨床を変えるヒント」(一戸真子)『月刊ナーシング』Vol.33 No.11，学研，64-85頁，2013年9月 “Balneotherapy as Active Health Promotion in Japan”, （Shinko Ichinohe）Journal of Medical Research and Science, Volume 2, pp. 5-9, 2012.8(査読あり) 「職業生活の中断を論じる意義」(一戸真子)『社会保障法』第27号，社会保障法学会，99-118頁，2012年5月(査読あり) “Alternative Medicine and Health Promotion,（Shinko Ichinohe） Asian Perspectives and Evidence on Health Promotion and Education”, Edited by Takashi Muto etc., Springer, pp.87-98,2011.3(査読あり) 「がん末期の緩和ケアの質を高めるために何ができるか」(一戸真子)『看護管理』Vol.19 No.6，536-543頁，2009年7月 「年齢別に見た家庭における乳幼児の不慮の事故実態と事故防止」（金泉志保美、柴田真理子、宮崎有紀子、中下富子、佐光恵子、星野泰栄、一戸真子、大野絢子）『日本公衆衛生学会誌』第56巻第4号，251-259頁，2008年4月（査読あり） 「診療禄と医療者の教育」（福井次矢、鳥羽克子、久保田英朗、浅井和範、一戸真子、斎藤司）『診療禄管理』Vol.21 No.1，15-30 頁，診療禄管理学会，2008年3月（査読あり） 「チーム医療・連携時代の医療倫理」(一戸真子)『医学哲学と倫理』，医学・哲学倫理学会，No.8，40-44頁，2011年3月（査読あり） 「医療ビジネスの現状―複雑に絡み合う国際ヘルスケアの募集仲介」(一戸真子)『世界の労働』第57巻第10号，30-40頁，日本ILO協会，2007年10月 「ケアの売買―ヘルスケア専門職の国際的斡旋」(一戸真子)『世界の労働』第56巻第11号，82-91頁，日本ILO協会，2006年11月 “Evaluation of Health Care Service in Japan: From the viewpoint of Patient-Centered Health Care”,（Shinko Ichinohe） Journal of Philosophy and Ethics in Health Care and Medicine, No.1, pp.43-55,2006.7(査読あり) 「医療経営と倫理―医療の質と評価の視点から」（一戸真子）『理想』特集 臨床倫理の現在，No.675 109-125頁，2005年10月 「医療におけるIT化と安全」(一戸真子)患者安全推進ジャーナルVol.4，60-67頁，認定病院患者安全推進協議会，2003年12月(査読あり) 「英国病院のレファーレル・ユニットークリニカルガヴァナンスを担う看護」『看護管理』，第11巻第8号，624-628頁，医学書院，2001年8月 「高齢者医療・福祉の「質」についての研究―高齢者の意思決定を尊重したサービス提供の視点から」(一戸真子)『高齢者問題研究』No.17，北海道高齢者問題研究協会，193-201頁，2001年3月（査読あり） 「パブリックヘルスとメディカルソシオロジーの対話」(一戸真子、朝倉隆司)『保健医療社会学論集』，第10号，2-6頁，日本保健医療社会学会，1999年11月(査読あり) 「医療における医療評価システムについて」(一戸真子)『大原社会問題研究所雑誌』，No.477，19-40頁，1998年8月(査読あり) 「医療サービスにおける患者の自己決定について―若干の医師-患者関係に関する意識調査を中心として」(一戸真子)『社会保障法学会誌』，第12号，205-231頁，社会保障法学会，1997年5月(査読あり) 「医療者・患者関係の転換と患者の主体化」(一戸真子、北原龍二)『保健医療社会学論集』，第8号，5-8頁，日本保健医療社会学会，1997年5月（査読あり） “Strain and Death from overwork in Japanese Companies: Death of middle-aged and older Workers and the Management of Health”,（Shinko Ichinohe） The Paths to Productive Aging, Edited by Masaharu Kumashiro, Taylor & Francis Publishers, pp.163-167, 1995.3(査読あり) |
| 学会活動 | 卒後臨床研修評価機構 理事・研究開発委員長 日本医療教育財団 評価部会委員 Oxford Women’s Leadership Symposium Advisory Council Member Harvard Marcy Institute Leading Innovation in Health Care and Education Project Member World Association for Medical Law Member Science Journal of Public Health Reviewer(～ 2015.12) 日本医学教育学会 日本保健医療社会学会 日本財務管理学会 日本医学・哲学倫理学会理事（～2016.3） 日本社会保障法学会（～2015.3） |
| 社会貢献活動 | 厚生労働省医療通訳者・外国人患者受け入れ医療コーディネーター配置等支援事業 検討委員 日本赤十字社看護管理者研修講師 山口県看護協会看護管理者教育課程講師 群馬県公害審査会委員 埼玉協同病院研究倫理審査員 埼玉県川口青陵高等学校評議員 JICAモンゴル国別研修「医師及び看護師の卒後教育整備と実践能力強化研修」講師(2022) 戸田市上下水道事業包括委託プロポーザル選定委員会委員（2020）
【放送大学ラジオ講座講師】(2012年4月～現在)
【新聞連載】 |
| メッセージ | 内閣府の掲げているムーンショット型研究開発制度においても、目標９つのうちの多くを健康や医療に関する内容が占めています。新たな時代の健康・医療ビジネスの活性化に貢献すべく本学にて学んでみませんか。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 明治大学大学院経営学研究科博士後期課程経営学専攻 単位取得満期退学 修士（経営学）明治大学
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 財務諸表論Ⅰ・Ⅱ、会計学総論，インターンシップⅠ・Ⅱなど 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 財務会計 |
| 研究テーマ・概要 | 引当金会計、公民連携に関する会計 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 大野智弘編著『ニューステップアップ簿記（第３版）』創成社，2022年5月（共著） 近田典行他著『基本から学ぶ会計学』中央経済社，2019年4月（共著） 倉田幸路編著『財務会計の現状と展望』中央経済社，2021年7月（共著）
【論文】 「公共施設等運営権に係る会計の展開」『埼玉学園大学紀要 経済経営学部篇』第17号，2017年12月 「公民連携事業におけるサービス提供者の会計」『経営論集』第61巻第1号（明治大学），2014年2月 |
| 学会活動 | 日本会計研究学会，日本簿記学会，中小企業会計学会など
経営関連学会協議会 副理事長補佐（会計） |
| 社会貢献活動 | 明治大学経営学部兼任講師（2012年4月～現在） |
| メッセージ | 会社法には、すべての株式会社が会計帳簿を作成しなければならない、という定めがあります。会計学を学べば、企業の経済活動を数値で理解することができます。一緒に学んでいきましょう。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 東京都立大学経済学部経済学科 卒業 経済学士 東京都立大学
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 教養演習Ⅰ・Ⅱ、基礎演習、専門演習、卒業論文、租税法Ⅰ・Ⅱ 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 租税法、国際租税法 |
| 研究テーマ・概要 | 国際租税制度の研究、租税訴訟事例の研究 |
| 主な著書・論文 | 【著書その１】単著 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 租税回避防止制度編』（アイ・アソーシエイツ出版，令和元年10月） 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 個別制度編』（アイ・アソーシエイツ出版，平成28年11月） 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 基礎体系編』（アイ・アソーシエイツ出版，平成28年8月） 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 教科書』（アイ・アソーシエイツ出版，平成25年6月） 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 基礎編改訂版』（アイ・アソーシエイツ出版，平成23年8月） 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 入門編改訂版』（アイ・アソーシエイツ出版，平成23年3月） 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 入門編』（アイ・アソーシエイツ出版，平成20年9月） 『佐藤正勝基本テキストシリーズ国際租税法 基礎編』（アイ・アソーシエイツ出版，平成20年5月） 『基本テキストシリーズ 租税法』（同文舘出版，平成17年5月） 『移転価格税制の理論と適用－日米両国法制の比較研究－』（税務経理協会，平成9年4月）
【著書その２】編著・共著・分担執筆 『Q&A 移転価格税制―制度・事前確認・相互協議―』佐藤正勝編著（税務経理協会，平成19年11月） 『DHC会社税務釈義』武田昌輔、後藤喜一編著（第一法規出版，平成13年10月） 『セメスター法人税法』鈴木明男, 鈴木豊編（税務経理協会，平成15年10月） 『外国企業有価証券報告書のどこを見るか ―アメリカ、イギリス、中国、ドイツの企業会計情報を比較分析する―』小谷融ほか著（東京教育情報センター，平成10年11月） 『国際租税法講義』小松芳明著（税務経理協会，平成元年8月） 『逐条研究 日米租税条約』小松芳明編著（税務経理協会，平成元年8月） 『移転価格税制詳解（全訂版）』羽床正秀著（大蔵財務協会，平成３年12月）
【論文】 「国際課税原則の変革─デジタル課税の時代の到来─」会計プロフェッション第16号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，令和3年3月） 「移転価格税制の主要な改正の内容―BEPS対応の総仕上げ―」会計プロフェッション第15号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，令和2年3月） 「BEPS最終報告書の勧告の義務履行―2019年政府税制改正大綱に寄せて―」会計プロフェッション第14号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成31年3月） 「地域統括事業は株式保有業に含まれるか―デンソー事件最高裁判決を考える―」会計プロフェッション第13号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成30年3月） 「タックス・ヘイブン対策税制をめぐる最近の動向―BEPS最終報告書、経済産業省報告書及び平成29年度税制改正大綱をみる―」月刊税務事例通巻571号（財経詳報社，平成29年4月号） 「BEPS問題とは何か―OECD最終報告書を事例で理解する―」会計プロフェッション第12号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成29年3月） 「帰属主義の導入その２―PE帰属所得概念とその意義―」会計プロフェッション第11号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成28年3月） 「帰属主義の導入―国際租税法思想の大転換―」会計プロフェッション第10号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成27年3月） 「租税法と会計における解釈・認定・適用の構造」青山アカウンティング・レビュー第4号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究センター，平成26年10月） 「独立企業間価格の算定に必要な書類―第7項と第8項の関係（エスコ事件）―」会計プロフェッション第9号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成26年3月） 「『自由になる』の意義－OECDモデル租税条約の考え方（下）－」会計プロフェッション第8号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成25年3月） 『自由になる』の意義－OECDモデル租税条約の考え方（上）－」会計プロフェッション第7号（青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会，平成24年3月） 「恒久的施設の概念―従属代理人及び独立代理人の意義―」税大ジャーナル第10号（税務大学校，平成21年9月） 「私法上の法律構成による否認の要件」亜細亜法学第38巻第1号（亜細亜大学法学研究所，平成15年7月） 「電子商取引と課税―最近の動向－」租税研究第640号（日本租税研究協会，平成15年2月） 「タックス・ヘイブン対策税制－適用除外要件の妥当性の再検討」、「事業所得課税におけるPEの位置づけ－Eコマースの拡大を控えて考える」税務会計研究第13号（税務会計研究学会，平成14年9月） 「居住地主義と源泉地主義－伝統的所得課税原則にみる最近の議論－」亜細亜法学第37巻第1号（亜細亜大学法学研究所，平成14年7月） 「国際課税の基礎－事例でみる基本的メカニズム」租税研究第620号、625号、 628号連載（日本租税研究協会，平成13年6月、11月、平成14年2月） 「移転価格調査のポイントと対応 事前確認手続の留意点」税経通信第56巻14号（税務経理協会，平成13年11月） 「E-コマースと国際租税法－電子化・情報化と恒久的施設の概念」租税研究第613号（日本租税研究協会，平成12年11月） 「国際課税の現状と留意点－移転価格税制－」税経通信第55巻10号（税務経理協会，平成12年8月） 「管理支配基準の法解釈について－わが国のタックス・ヘイブン対策税制に関する裁判例－」租税研究第605号（日本租税研究協会，平成12年7月） 「恒久的施設の概念－電子商取引と租税法－」亜細亜法学第35巻1号（亜細亜大学法学研究所，平成12年7月） 「電子商取引と税」国際税務第20巻6号～第22巻10号連載（国際税務研究会，平成12年6月～平成14年10月） 「PE課税の基本的考え方について適用の実際と条約解釈」租税研究第588号（日本租税研究協会，平成10年10月） 「移転価格税制」税経通信第53巻15号（税務経理協会，平成10年2月） 「条約及び租税法の解釈と問題点－二重課税事例の解釈・救済手続を中心として－」租税研究第578号（日本租税研究協会，平成9年12月） 「国際化・情報化・時代の法人税調査への対応 国際化・情報化と租税法」税経通信第52巻14号（税務経理協会，平成9年10月） 「営業費用調整の意義－税務会計からのアプローチ－」税経通信第51巻14号（税務経理協会，平成8年10月） 「国際課税制度－タックス・ヘイブン対策税制」日税研論集33巻（日本税務研究センター，平成7年9月） 「是否認・更正事例にみる決算対策－過少資本税制」税経通信第49巻4号（平成6年3月） 「移転価格税制に係る事前確認制度の検討」税務弘報第41巻2号（中央経済社，平成5年２月） 「過少資本税制」税経通信第47巻14号（税務経理協会，平成4年6月） 「国際的租税回避行為等の類型及び対応策－米国のタックス・ヘイブン税制との比較を中心として－」税務大学校論叢22（税務大学校，平成4年3月） 「最近におけるインドの税制改正の動き－日本企業への影響面について－」国際税務第11巻11号（国際税務研究会，平成３年11月） 「ＥＣにおける投資選択とサブパートＦの適用問題－市場統合に伴う日本企業のもう一つの選択－」国際税務第9巻12号（国際税務研究会，平成元年12月） 「ニュージーランドの国際課税に関する税制改革－1987年 6月の提案の概要－」租税研究第463号（日本租税研究協会，昭和61年11月） 「インドネシアの新所得税制度（上）（下）」税務と経営1986年8月、9月号（昭和61年8月、9月） 「インドの所得税制と優遇税制（上）（下）」税務と経営1985年10月、11月号連載（昭和60年10月、11月） |
| 学会活動 | 租税法学会、日本税法学会、税務会計研究学会。 統計研究会会員（平成20年5月まで）、日本財政学会会員（平成21年9月まで）。 |
| 社会貢献活動 | 【社会貢献活動】 (1) OECD主催ワークショップに日本政府から講師として派遣 ①ワークショップ名：Transfer Pricing and Multinational Enterprises(OECD Transfer Pricing Workshop in Tianjin) (2) 日本政府のＯＤＡによる知的支援の一環としてヴィエトナム、ラオスの税制調査に派遣 ①趣旨：東南アジアの政府を財政面から支援する日本財務省プロジェクトに調査団長として参加し、現地政府の税制、税務執行、簿記会計制度の調査などを行い、今後の日本政府による支援の具体的可能性を日本財務省に提案。 (3) 経済産業省の研究会の委員として税制改正の提言 ・平成15年から16年に、「国際租税研究会」（事務局：貿易振興課）において、外国税額控除・タックス・ヘイブン対策税制等について議論し、意見を提出。
【実務的経験】 (2) 日本政府(大蔵省)において、国内税法の企画立案を担当（昭和62年～昭和63年） (3) 諸外国政府との間で、日本政府側交渉団の一員として、国際間の二重課税事件の解決のための政府間交渉を担当（平成2年～平成9年）
【外部向け講演】 「国内源泉所得と非居住者・外国法人課税、外国税額控除、外国子会社等合算税制」（国税庁税務大学校，令和4年8～9月） 「国際税務中級講座」（公益社団法人 日本租税研究協会，令和3年10月～12月） 「国内源泉所得と非居住者・外国法人課税、外国税額控除、外国子会社等合算税制」（国税庁税務大学校，令和3年8～9月） 「国際税務基礎講座」（公益社団法人 日本租税研究協会，令和2年10月～12月） 「国内源泉所得と非居住者・外国法人課税、外国税額控除、外国子会社等合算税制」（国税庁税務大学校，令和２年8～9月） 「国際税務中級講座」（公益社団法人 日本租税研究協会，令和元年10月～12月） 「国内源泉所得と非居住者・外国法人課税、外国税額控除、外国子会社等合算税制」（国税庁税務大学校，令和元年8～9月） 「国際税務基礎講座」（公益社団法人 日本租税研究協会，平成30年10月～12月） 「国内源泉所得と非居住者・外国法人課税、外国税額控除、外国子会社等合算税制」（国税庁税務大学校，平成30年8～9月） |
| メッセージ | これからは、専門家の時代です。会計・経営、税務の専門家を目指そうとしているあなた、頑張りましょう。本学での学び、そして、その後のキャリア・経験こそがあなたの価値を高め、専門家にするのです。そのためには、何かに興味を持って、積極的に考え、学び、行動しましょう。あなたは、他の人と違う何かになっているはずです。そのためのちょっとしたお手伝いをするのが、私の役目です。より具体的には、「暗記！」の習慣を「考える！」という習慣に変えましょう。そのために、佐藤正勝ゼミが採用する思考方法の柱は２つ。すなわち、「なぜ？なぜ？なぜ？」「だから何だっつうの？」です。謎めいていますね！お楽しみに！ |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 早稲田大学大学院情報生産システム研究科博士後期課程 単位取得満期退学
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 初級簿記、中級簿記、上級簿記、教養演習Ⅰ・Ⅱ、基礎演習、専門演習 |
| 研究・専攻分野 | 財務会計 |
| 研究テーマ・概要 | 退職給付会計 退職給付に関する情報が経営意思決定に与える影響 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 『国際会計基準精説』(共著)（白桃書房）1994 『経営管理の新潮流』(共著)（学文社）2004 『国際財務会計論』(共著)（税務経理協会）2005 『保険事業のイノベーション』(共著)（慶應義塾大学出版会）2008 『国際会計基準を学ぶ』(共著)（税務経理協会）2011 『基本から学ぶ会計学』 (共著)（中央経済社）2019 【論文】 |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
日本マネジメント学会、日本会計研究学会、日本簿記学会、実践経営学会、日本年金学会、日本社会福祉学会、国際会計研究学会、日本経営行動学会、国際公会計学会、日本保険学会、日本経営工学会、日本観光研究学会、観光情報学会、情報システム学会、日本観光ホスピタリティ教育学会 |
| メッセージ | 会計は、世界で常に必要とされる情報であり、社会にでも非常に役立つ学問です。まずは、ツールとしての簿記から進め、会計の深い領域まで体験してみてください。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 慶應義塾大学経済学部経済学科 卒業 青山学院大学大学院会計プロフェッション研究科会計・監査論専攻前期課程 修了 会計修士(専門職) 青山学院大学
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 教養演習Ⅰ･Ⅱ、基礎演習、専門演習、卒業論文または卒業研究、企業論、中小企業論、ベンチャー企業論 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 総合商社論、中小企業論、ベンチャー企業論、国際経営論 |
| 研究テーマ・概要 | 総合商社の国際経営、ビジネスモデルの変遷、環境ビジネスやDXへの取り組みなど、総合商社の未来像に関する研究 中小企業の海外進出や地方創生に関する研究のほか、ベンチャー企業の産学官連や新規ビジネスの立ち上げに関する研究 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 『(株)マキタ（A)－新社長槙田裕：会社を継ぐ息子の役目） 『(株)マキタ（B)－社長槙田實：「社長交代」の意味） 『(株)マキタ（C)－社長交代のプロセス） 慶応義塾大学大学院経営管理研究科KBAケース教材 共著：高木晴夫、鶴ケ谷理子、吉澤康代、反田和成 (2017年12月)
【論文】 2.「総合商社のDXにおけるビジネスモデルの創出と企業価値の考察～AI、IoTを活用したビジネスの事例研究～穀物ビジネスにおけるバリューチェーンの考察（査読付）」『経営行動研究年報』第30号，56-60頁，2021年11月，単著 3.「大学発ベンチャーの持続的成長」『香川大学経済学部紀要 経済論叢』第91巻第2号，23-38頁，2018年6月，単著 4.「International Business Strategy for Overseas Expansion of Local Small and Medium-sized Enterprises（英文論文）」『香川大学経済学部紀要 経済論叢』第91巻第2号，39-54頁，2018年6月，単著 5.「Sogo Shosha's reform of business model and functions,and 6.「地域中小企業の原材料の海外調達における現状と課題の考察」『香川大学経済学部紀要 経済論叢』第90巻第3・4号，1-21頁，2018年1月，単著 7.「穀物ビジネスにおけるバリューチェーンの考察（査読付）」 |
| 学会活動 | 日本経営学会、組織学会、経営行動研究学会、日本経営システム学会、国際戦略経営学会、日本ベンチャー学会、AIB学会、実践経営学会 |
| 社会貢献活動 | 経営行動研究学会 理事 （2021年10月～2024年9月） 高松西ロータリークラブ 会員（2017年1月～2018年2月) 東京都立産業技術大学院大学 特別講師 香川大学大学院地域マネジメント研究科 研修講師 |
| メッセージ | 就活に役立つ、或いは、社会に出てからも活用できる社会人としての基礎力を身に付けることができるようサポートします。また、講義とゼミでは、実務と学問の融合といった切り口で、実践的な事例を取り入れ、受講生の理解を深めることに努めます。大学生時代に、何に興味があるのかを見つけ、自分の強みは何か、どのようにしたら社会で活かすことができるのか、自分で考え、行動する実践力を一緒に培ってゆきましょう。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 一橋大学大学院経済学研究科博士課程経済史および経済政策専攻 修了 博士（経済学）一橋大学
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 経済史、アジア経営論、中国語Ⅰ、中国語Ⅲ（上級）、教養演習、基礎演習、専門演習、卒業論文 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 経済史、比較経営論 |
| 研究テーマ・概要 | 1、中国企業における組織・個人関係の研究（個人研究）
2、企業組織における権威勾配の自律的労働への影響――日中企業の比較研究（共同研究）（2012－14年度、科学研究費基盤研究C、研究分担者） 3、中国企業組織における従業員の文化特有行動・意識の研究（共同研究）（2015－17年度、科学研究費基盤研究C、研究分担者） 4、中国企業指導制度の史的研究（個人研究） |
| 主な著書・論文 | 【著書】 『中国企業組織における権威勾配と文化特有行動』（古澤照幸・張英莉・村田和博・平野賢哉共著）東京図書出版，2018年 『中国企業における組織と個人の関係』（単著）八千代出版，2015年 『現代社会における経済・経営のダイナミズム』（張英莉・堂野崎衛［編］）社会評論社，2014年 『現代社会における組織と企業行動』（奥山忠信・張英莉［編］）社会評論社，2012年 『現代社会における企業と市場』（奥山忠信・張英莉［編］）八千代出版，2011年 『現代社会の課題と経営学のアプローチ』（三浦庸男・張英莉［編］）八千代出版，2009年 『傾斜生産方式と戦後統制期の石炭鉱業』（単著）雄松堂出版，2006年
【訳書】
【論文】 「中国企業指導制度の形成と変遷―1930～50年代を中心に―」『埼玉学園大学紀要』経済経営学部篇，第21号，pp.1-13，2021年12月 「ポスト単位体制における中国企業の組織と個人」『埼玉学園大学紀要』経済経営学部篇，第20号，pp.11-22，2020年12月 「ミャンマーにおける企業の人材育成の現状―現地企業と日系・中国系・韓国系企業の比較を中心に―」（鈴木岩行・張英莉）和光大学総合文化研究所『東西南北2016』，pp.114-128，2016年3月（査読あり） 「モンゴルの現地・日系・中国系・韓国系企業における人材育成システムの現状と比較」（鈴木岩行・張英莉・黄八洙）経営行動研究学会『経営行動研究年報』第24号，pp.109-114，2015年9月（査読あり） 「ホーソン実験と人間関係論の展開」（筆頭著者）自己心理学学会『自己心理学』第6巻，pp.57-65，2014年12月（査読あり） 「在モンゴル中国企業の人材育成」、和光大学総合文化研究所『東西南北2014』，pp.78-92，2014年3月（査読あり） 「中国の企業単位における組織と個人の関係―改革・開放前の企業単位を中心に―」政策科学学会編『政策科学学会年報』第3号，pp.17-31，2013年3月（査読あり） 「中国における戸籍管理制度の過去と現在」政策科学学会編『政策科学学会年報』創刊号，pp.51-59，2010年12月（査読あり） 「インドネシア台湾企業における人材育成」（鈴木岩行・谷内篤博［編］『インドネシアとベトナムにおける人材育成の研究』，第4章，八千代出版，pp.71-88，2010年3月），「ベトナム台湾企業における人材育成」（同上第9章，pp.157-182） 「台湾企業の対越投資と人材採用」，『埼玉学園大学紀要』経営学部篇，第8号，pp.137-149，2008年12月 「在中国日系企業の人材マネジメントー現状・問題点・課題―」『埼玉学園大学紀要』経営学部篇，第7号，pp.77-88，2007年12月 「中国企業における人的資源管理―日系・米国系・台湾系・韓国系企業との比較を中心に―」（鈴木岩行・張英莉），『和光経済』Vol.39 No.1･2合併号，pp.23-44，2007年1月 「中国西部への外国投資政策と日本企業の西部進出」，『埼玉学園大学紀要』経営学部篇，第6号，pp.25-36，2006年12月 「在中国日系企業における中国人ホワイトカラーの人的資源管理」（鈴木岩行・張英莉），『和光経済』Vol.38 No.3，pp.35-55，2006年3月 「新中国の戸籍管理制度（下）――戸籍管理制度の改革過程と現状」，『埼玉学園大学紀要』経営学部篇，第5号，pp.21-35，2005年12月 「新中国の戸籍管理制度（上）――戸籍管理制度の成立過程」、『埼玉学園大学紀要』経営学部篇，第4号，pp.19-32，2004年12月 「中国の経済発展と『西部大開発』」『文京学院大学外国語学部・文京学院短期大学紀要』創刊号，pp.125-138，2002年2月 「傾斜生産方式とドッジライン－戦後日本石炭鉱業の復興過程－」『年報日本現代史』第4号，現代史料出版，pp.216-254，1998年5月（査読あり） 「鉄鋼業の復興と原料問題」一橋大学『一橋論叢』第114巻第6号，pp.1007-1025，1995年12月号（査読あり） 「賠款与日清戦後経営」『陜西師範大学学報』第1期，pp.55-60，1987年2月（査読あり） 「中国丝绸的輸出与西方的『野蚕丝』」（戴禾・張英莉）中国西北史地研究会『西北史地』第1期，pp.15-22，1986年1月（査読あり） 「中国古代生産技術在日本的伝播和影響」（戴禾・張英莉）中国社会科学院『歴史研究』第5期，pp.32-48，1984年10月（査読あり） 「関于中日遣唐使記載的異同」（戴禾・張英莉）中華書局『文史』第20集，pp.20-33，1984年8月（査読あり） 「義邑制度略論」（張英莉・戴禾）中国社会科学院『世界宗教研究』第4期，pp.15-22，1982年8月（査読あり）
【その他（書評）】 |
| 学会活動 | 中国経済経営研究学会、経営行動研究学会 |
| 社会貢献活動 | 埼玉新聞「経世済民」コラム「日中経済関係と『チャイナリスク』」2012年11月3日 埼玉新聞「経世済民」コラム「中国人の労働観と帰属意識」2016年2月11日 埼玉新聞「経世済民」コラム「中国社会のキャッシュレス化」2019年4月20日 埼玉新聞「経世済民」コラム「石炭産業『感謝しつつ別れ』2021年10月14日 東京消防庁本郷消防署 国際交流講演会講師 |
| メッセージ | 1990年代以降、世界経済のデジタル化とグローバル化は予想をはるかに超えるスピードで進み、各国経済の相互依存関係の緊密化をもたらしています。国際交流、異文化コミュニケーションの知識を貪欲に吸収し、世界に通用する人材になってください。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授・経済経営学部長・経済経営学科長 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 早稲田大学政治経済学部経済学科 卒業 博士（経済学） 早稲田大学
【受賞】
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 教養演習Ⅰ・Ⅱ、基礎演習、卒業論文演習、金融論、日本経済論、外国書購読 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | コーポレート・ファイナンス、コーポレート・ガバナンス、金融システム、ESG |
| 研究テーマ・概要 | 設備投資に関する研究 コーポレート・ガバナンスに関する研究 ESGに関する研究 金融システムに関する研究 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 『変貌するコーポレート・ガバナンス―企業行動のグローバル化、中国、ESG―』（花崎正晴［編著］），勁草書房，2019年 Corporate Governance and Corporate Behavior: The Consequences of Stock Options and Corporate Diversification,（単著）Springer, 2016. 『コーポレート・ガバナンス』（単著），岩波新書，2014年 『日本経済 変革期の金融と企業行動』（堀内昭義・花崎正晴・中村純一［編］），東京大学出版会，2014年 『金融システムと金融規制の経済分析』（花崎正晴・大瀧雅之・随清遠［編］），勁草書房，2013年 『東日本大震災 復興への提言』（伊藤滋・奥野正寛・大西隆・花崎正晴［編］），東京大学出版会，2011年 『企業金融とコーポレート・ガバナンス－情報と制度からのアプローチ－』（単著），東京大学出版会，2008年 『経済制度の生成と設計』（鈴村興太郎・長岡貞男・花崎正晴［編］），東京大学出版会，2006年 Designing Financial Systems in East Asia and Japan, (Joseph P. H. Fan, Masaharu Hanazaki and Juro Teranishi, eds.), Routledge Curzon, January 2004. 『コーポレート・ガバナンスの経済分析―変革期の日本と金融危機後の東アジア―』（花崎正晴・寺西重郎［編］），東京大学出版会，2003年 『アメリカ型経済社会の二面性』（渋谷博史・井村進哉・花崎正晴［編］），東京大学出版会，2001年 『金融システムの経済学―社会的共通資本の視点から』（宇沢弘文・花崎正晴［編］，東京大学出版会，2000年 『アメリカの貿易赤字 日本の貿易黒字―金融国際化と不均衡調整問題―』（単著），東洋経済新報社，1996年 『土地税制の理論と実証』（岩田規久男・山崎福寿・花崎正晴・川上康），東洋経済新報社，1993年 『日・米・アジアNIEsの国際競争力』(松本和幸・花崎正晴），東洋経済新報社，1989年
【論文】 「機関投資家の議決権行使行動」（橋本彰悟・花崎正晴）『金融経済研究』第45号，日本金融学会，2022年3月（査読あり） “Corporate Board Structure and Corporate Performance: Empirical Analysis of Listed Companies in China,” (Le Wang, Qun Liu and Masaharu Hanazaki), Fudan Journal of the Humanities and Social Sciences, Vol. 12, Issue 1, March 2019, pp. 137-175, Springer. （査読あり） 「ESGと財務パフォーマンス―日本の製造業の財務指標と気候変動要因に関する分析―」（花崎正晴・児山紗也・張嘉宇）『一橋商学論叢』Vol.13 No.2 November 2018，pp. 25-42，一橋商学会 “Analyzing Determinants of Corporate Investment Behavior: Progress in Investment Diversification and Roles of Internal Funds,” (Masaharu Hanazaki and Tetsuya Hada), Public Policy Review, Vol. 14 No.3 July 2018, pp. 433-460, Policy Research Institute, Ministry of Finance. 「設備投資をめぐる諸課題―低迷の背景と各種の実証分析―」、『証券アナリストジャーナル』Vol.56 No.6，pp.30-39，2018年6月号 「日本型コーポレートガバナンス構造の再検討」『一橋ビジネスレビュー』2017 WIN. ，pp. 94-107，東洋経済新報社，2017年12月 “Ownership Structure and Corporate Performance under Market Socialism: Empirical Analysis of Listed Companies in China” (Le Wang, Qun Liu and Masaharu Hanazaki), Aussie-Sino Studies, Vol. 3, Issue 4, December 2017, pp. 1-16. （査読あり） 「戦前の日本の工業化と金融システムの機能」（堀内昭義・花崎正晴）（福田慎一（編）『金融システムの制度設計』，第2章，有斐閣，pp.21-50，2017年11月 「企業の投資行動の決定要因分析―投資の多様化の進展と内部資金の役割―」（花崎正晴・羽田徹也）『フィナンシャル・レビュー』2017年第4号，pp. 56-80，財務省財務総合政策研究所，2017年10月 「世界金融危機の背景と金融規制の動向―規制厳格化とその問題点」（小川英治（編）『世界金融危機後の金融リスクと危機管理』，第3章，東京大学出版会，pp.59-93，2017年7月 「コーポレート・ガバナンスの視点から見たファミリービジネス」，『証券アナリストジャーナル』Vol.53 No.12，pp.5-16，2015年12月 「日本の金融経済と企業金融の動向」（堀内昭義・花崎正晴・松下佳菜子）（『日本経済 変革期の金融と企業行動』（堀内昭義・花崎正晴・中村純一［編］），序章，東京大学出版会，pp.9-50，2014年9月 「ストック・オプションおよび事業の多角化、分社化―近年の企業経営の変化と効果の実証分析」（花崎正晴・松下佳菜子）（『日本経済 変革期の金融と企業行動』（堀内昭義・花崎正晴・中村純一［編］），第1章，東京大学出版会，pp53-103，2014年9月 「格差問題と金融―マイクロファイナンスの可能性―」（『格差社会を越えて』（宇沢弘文・橘木俊詔・内山勝久［編］），第3章，東京大学出版会，pp.97-113，2012年6月 「コーポレート・ガバナンス論の系譜」（『コーポレート・ガバナンスの展望』（神田秀樹・小野傑・石田晋也［編］），第4章，中央経済社，pp. 103-131，2011年7月 「ストック・オプションと企業パフォーマンス―オプション価格評価額に基づく実証分析― 」（花崎正晴・松下佳菜子）、『経済経営研究』，Vol.30 No.4，日本政策投資銀行設備投資研究所，2010年3月 「誰がモニターをモニターするのか―金融機関の規律づけと実体経済のパフォーマンス―」（大瀧雅之・花崎正晴・堀内昭義）『平成長期不況―政治経済学的アプローチ―』（大瀧雅之［編］），東京大学出版会，pp. 3-48，2008年7月 “Corporate Governance and Investment in East Asian Firms-Empirical Analysis of Family-controlled Firms,” (Masaharu Hanazaki and Qun Liu), Journal of Asian Economics, 18, pp. 76-97, February 2007.（査読あり） “The Asian Crisis and Corporate Governance Ownership Structure, Debt Financing, and Corporate Diversification,” (Masaharu Hanazaki and Qun Liu), Corporate Ownership & Control, Vol. 3, Issue 3, pp. 66-78, April 2006. （査読あり） 「日本の金融システムは効率的だったか？」（花崎正晴・堀内昭義）『リーディングス 日本の企業システム 第Ⅱ期 第2巻 企業とガバナンス』（伊丹敬之・藤本隆宏・岡崎哲二・伊藤秀史・沼上幹［編］），第6章，有斐閣，pp. 158-185，2005年 12月 「金融危機を生んだ構造―銀行の所有構造にみるガバナンスの欠如」（花崎正晴・Yupana Wiwattanakantang・相馬利行）『「失われた10年」を超えてⅠ：経済危機の教訓』（東京大学社会科学研究所［編］），第2章，東京大学出版会，pp. 41-74，2005年 12月 「東アジア企業のガバナンスと設備投資」（花崎正晴・劉群）『経済研究』第56巻 第2号，一橋大学経済研究所, pp. 132-148, 2005年 4月 （査読あり） “Can the Financial Restraint Theory Explain the Postwar Experience of Japan’s Financial System?” (Masaharu Hanazaki and Akiyoshi Horiuchi) in Designing Financial Systems in East Asia and Japan,（Joseph P. H. Fan, Masaharu Hanazaki and Juro Teranishi, eds.）RoutledgeCurson, pp. 19-46, 2004. “Globalization, Financial Technology and Growth Phase: Some Thoughts on Redesigning Financial Systems in East Asia and Japan,” (Joseph P. H. Fan, Masaharu Hanazaki and Juro Teranishi) in Designing Financial Systems in East Asia and Japan, （Joseph P. H. Fan, Masaharu Hanazaki and Juro Teranishi eds.）RoutledgeCurson, pp.1-15, 2004. “A Review of Japan's Bank Crisis from the Governance Perspective,” (Masaharu Hanazaki and Akiyoshi Horiuchi), Pacific-Basin Finance Journal, 11, pp. 305-325, July 2003. （査読あり） 「銀行の所有構造とパフォーマンス―エントレンチメント仮説の検証―」(花崎正晴・小黒曜子)『日本の金融問題―検証から解決へ―』（林敏彦・松浦克巳・米澤康博 ［編］），第8章，日本評論社，pp. 167-187，2003年 3月 「日米仏の設備投資行動の国際比較―日本的特徴に関する分析―」（花崎正晴・Tran Thi Thu Thuy）『経済研究』,第54巻 第1号,一橋大学経済研究所, pp. 33-46, 2003年 1月 （査読あり） 「規模別および年代別の設備投資行動」（花崎正晴・Tran Thi Thu Thuy）『フィナンシャル・レビュー』，62号，財務省財務総合研究所，pp. 36-62，2002年 6月 “An International Comparison of Corporate Investment Behavior: Some Implications for the Governance Structure in Japan,” (Masaharu Hanazaki and Akie Takeuchi) in Japanese Economy and Society under Pax-Americana (Hiroshi Shibuya, Makoto Maruyama and Masamitsu Yasaka, eds.), University of Tokyo Press, pp. 159-207, May 2002. “A Vacuum of Governance in Japanese Bank Management,” (Masaharu Hanazaki and Akiyoshi Horiuchi) in Banking, Capital Markets and Corporate Governance (Hiroshi Osano and Toshiaki Tachibanaki, eds.), Palgrave, pp. 133-180, February 2001. “Is Japan's Financial System Efficient?” (Masaharu Hanazaki and Akiyoshi Horiuchi), Oxford Review of Economic Policy, Vol. 16, No.2, pp. 61-73, August 2000. （査読あり） 「メインバンク関係は企業経営の効率化に貢献したか―製造業に関する実証研究―」(堀内昭義・花崎正晴)『経済経営研究』Vol. 21, No. 1，日本政策投資銀行設備投資研究所，2000年8月 「銀行危機と経営統治構造」（花崎正晴・堀内昭義）『社会科学研究』，第51巻 第2号，東京大学社会科学研究所，pp. 3-18，2000年 2月 「日本企業の設備投資行動の特徴について―マイクロデータに基づく国際比較―」(花崎正晴・竹内朱恵)『フィナンシャル・レビュー』，第42号，大蔵省財政金融研究所，1997年 6月 「開銀融資と企業の設備投資―エージェンシー・アプローチに基づく実証分析―」（花崎正晴・蜂須賀一世）『現代マクロ経済動学』（浅子和美・大瀧雅之［編］），東京大学出版会，pp. 377-413，1997年 4月 “Industrial and Trade Structures of Asian Newly Industrialized Economies,” in Japan's Foreign Investment and Asian Economic Interdependence, (Shojiro Tokunaga, ed.), University of Tokyo Press, pp. 49-72, June 1992. 「設備投資における供給制約―金属工作機械を中心に―」（柳沼寿・花崎正晴）『日本経済 蓄積と成長の軌跡』（宇沢弘文［編］），東京大学出版会，pp. 43-69，1989年11月 “R&D, Innovation and the Total Factor Productivity Slowdown,” (Steven Englander, Robert Evenson and Masaharu Hanazaki), OECD Economic Studies, No. 11/autumn, pp. 7-42, October 1988. （査読あり） “Internationalisation of Financial Markets and the Allocation of Capital,” (Mitsuhiro Fukao and Masaharu Hanazaki), OECD Economic Studies, No. 8/spring, pp. 35-92, April 1987. （査読あり） 「アメリカの金融自由化と預金保険制度」『経済経営研究』，Vol. 6, No. 3，日本開発銀行設備投資研究所，pp. 1-49，1985年 6月 「日本の設備投資行動の構造変化―資本ストック調整型およびジョルゲンソン型モデルによる分析」『国民経済』，第150号，国民経済研究協会，pp. 21-37，1984年12月 （査読あり） 「金融市場の特質―不完全情報，不確実性および信用割当―」（花崎正晴・大瀧雅之）『経済経営研究』，Vol. 5, No. 2，日本開発銀行設備投資研究所，pp. 5-37，1984年 7月 |
| 学会活動 | 日本経済学会 日本金融学会 ・監事 ・機関誌『金融経済研究』 編集委員 American Economic Association |
| 社会貢献活動 | 【兼業】 株式会社 琉球銀行 社外取締役 富国生命保険相互会社 評議員 富国生命保険相互会社 スチュワードシップ委員会 社外委員 日本政策投資銀行設備投資研究所 研究顧問
【外部向け講演】（2020年4月本学着任以降）
【メディアからの取材対応】（過去4年分） インタビュー記事「金融機関と地域経済がコロナショックを乗り越えるためにはどうするか」月刊『コロンブス』2020年5月号所収 |
| メッセージ | 経済学を通して、グローバル化した世界における経済、企業そして環境問題について考えましょう。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程経済システム分析専攻 単位取得満期退学 修士（経済学）埼玉大学
|
| 担当授業科目 | 【学部】 教養演習Ⅰ・Ⅱ、基礎演習、専門演習、卒業論文又は卒業研究、経営財務論Ⅰ、経営財務論Ⅱ、証券市場論、経営学入門 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 医療経済学、医学史（特に内外の病院史）、病院経営論、ファイナンス論、財務分析、開発経済学、経済学全般。 |
| 研究テーマ・概要 | 病院ファイナンス、病院経営（日本、外国）、病院史（日本・世界）、世界の病院・医療提供制度、発展途上国の医療問題
【科研費】 ・「台湾近代病院史ー日本の台湾統治時代の病院展開と戦後の台湾医療への貢献を検証ー」、2023-2025年度、課題番号23K00259、2,730千円、研究代表者。 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 ＜単著：8冊：国内7冊、海外1冊＞ ・『トルコ 政治と経済』，中東経済研究所，1984，64頁 ・『トルコ』，WRC，1984，105頁 ・『病院ファイナンス』，医学書院，2007，398頁 ・『財務会計/資金調達（2）資金調達』，日本医療企画，2010，160頁 ・『日本病院史』，ピラールプレス，2014，466頁 ・『일본 병원사』，Hanul Plus（韓国），2017，468頁 ・『病院ファイナンス』，日本医療企画，2020，196頁 ・『世界の病院から－Hospitals around the world－』，ピラールプレス，2021，360頁 ＜共著：17冊＞ ・『中東情勢と石油の将来』，東洋経済新報社，1984 ・『医療・福祉経営管理入門』，国際医療福祉大学出版会，2003 ・『管理栄養士 全科のまとめ』，南山堂，2005 ・『道芝折々の記』，三和書房，2007 ・『2010年度版 医療経営白書』，日本医療企画，2010 ・『入門 医療経営情報学』，同友館，2012 ・『Business Continuity Plan 病院の事業継続計画』，ピラールプレス，2013 ・『新経済成長大国の医療保障制度に関する調査研究－ロシアの医療保障制度－』，㈶医療経済研究・社会保険福祉協会 医療経済研究機構，2013 ・『医学史辞典』，日本医史学会編，丸善出版，2022年 ・その他共著7冊（合計17冊）
【論文・論説・論考】 ＜論文（査読付き）＞ ・「病院経営における事務職員の重要性について一国立病院における独法化以降事務職員数の変化－」，国立医療学会『医療』，高橋信夫、福永肇、他，Vol.71 No.3，pp.119-125，March 2017 ＜単著論文（査読なし）、論説、論考＞ ・「台湾のキリスト教系病院」『Monthly IHEP』、㈶医療経済研究・社会保険福祉協会 医療経済研究機構，2020.May.No.296，pp.9-31 ・「台湾の国立病院」『Monthly IHEP』、㈶医療経済研究・社会保険福祉協会 医療経済研究機構，2020.Jun7.No.297，pp.9-21 ・「台湾の大学医学部と附属病院『Monthly IHEP』，㈶医療経済研究・社会保険福祉協会 医療経済研究機構、2020.July.No.298，pp.12-39 ・「世界の病院から No.1～120（合計120篇）」『国立病院機構福山医療センターだより FMC NEWS』国立病院機構福山医療センター，2013年11月号～2024年12月号，（毎回5千～15千文字字） ●その他：論文、論考、論説の合計約250本。
＜（国内）学会発表、学会教育講演＞ ・「台湾における医療宣教師（Missionary Doctors）の歴史」第121回日本医史学会総会・学術大会，日本医科大学（オンライン開催），2020年12月 ・「『台湾醫學史學會』の学会活動―2018年台灣醫學史學會曁學術検討會から得た知見―」第120回日本医史学会総会・学術総会，名古屋ウインクあいち，2019年5月 ・「DEA手法を用いた病院診療科別の経営効率性分析」医療経済学会第17回研究大会，東京医科歯科大学（オンライン開催），2021年9月 ・「日本赤十字病院の戦前の海外における事業展開と現在（朝鮮編）」日本医史学会，第122回日本医史学会総会・学術大会，島根大学（オンライン開催），2021年6月 ・「日本の病院史（通史）編纂から解ってきたこと」（日本医療病院管理学会共同企画）第120回日本医史学会総会・学術大会，名古屋ウインクあいち，2019年5月（学会教育講演）
＜（海外）学会発表、招聘講演、学会基調講演＞ ・「臺灣醫學史學會和日本醫史學會」2018臺灣醫學史學會，衛生福利部臺中醫院，台中・臺灣，2018年10月（招聘講演） ・「Japanese integrated community care systems（日本の地域包括ケアシステム）」Glocal Community Care Forum、 Mediplex Sejong Hospital，仁川・韓国，2018年5月（招聘講演） ・「Observation from fact‐finding tour for Korean hospitals（韓国の病院見学から得た知見）」Hanyang University Medical School（漢陽大学校医科大学大学院），ソウル・韓国，2018年2月（招聘講演） ・「日本の病院史からみた日本の医療の変遷」，Hanyang University Medical School（漢陽大学校医科大学大学院），ソウル・韓国，2017年2月（招聘講演） ・「Healthcare System and Fostering of Doctors in Japan（日本の医療制度と医師育成制度）」”，Russian‐Japanese Medical Forum、First Moscow State Medical University（第一モスクワ医科大学），モスクワ・ロシア，2015年8月（基調講演） ・「Finance for investment in hospital plant and equipment（病院設備投資へのファイナンス）」 The Mongolian Gastroenterology Society At Health Science University and Bridge/Advanced Health International Co. Ltd. Ulaanbaatar, Mongolia（モンゴル消化器学会招聘、国立モンゴル健康科学大学＆ブリッジ先進医療インターナショナル主催。於：ウランバートル・モンゴル）、2011年12月（招聘講演） ●その他：学会、企業セミナー、市民セミナー等での講演は合計52回。 |
| 学会活動 | 日本医史学会（代議員）、臺灣醫學史學會、医療経済学会、社会経済学会、日本経済政策学会（元中部部会理事）、（元）日本経済学会、（元）日本医療経営学会。 |
| 社会貢献活動 | 埼玉県白岡市教育委員会教育委員、日本医史学会代議員。（元）愛知県医師会医療政策研究機構委員、（元）愛知県豊川市民病院経営アドバイサー、（元）日本医療機能評価機構委員など |
| メッセージ | イギリスの経済学者Alfred Marshallが希望した“cool head but warm heart”を持つ学生を育てたいと思っています。大学・大学院では腰を据えて、確りと学問に取り組んでみましょう。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 東洋大学大学院経済学研究科経済学専攻博士後期課程 修了 博士（経済学）東洋大学
【受賞】
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 経済学総論、経済学、教養演習Ⅰ・Ⅱ、基礎演習、専門演習 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 交通経済学、地域公共交通政策、情報経済学、社会経済システム論 |
| 研究テーマ・概要 | (1) 持続的な経営がより厳しい経営環境にある地域公共交通（鉄道やバスなど）のあり方に関する研究：①整備新幹線開業による並行在来線の経営分離・鉄道貨物輸送の持続性、②新しい技術による地域公共交通の持続性～デュアルモードヴィークル＝DMV～、③まちづくり・観光振興における地域公共交通の役割、④地域公共交通事業におけるデジタル変革（DX）
(2) デジタル深化する社会経済システムに関する研究：①公教育におけるデジタル教科書導入の実証研究、②デジタル深化がもたらす産業融合 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 『交通経済』（共訳，2020年，成山堂書店） 『交通経済ハンドブック』（日本交通学会編，2011年，白桃書房） 【論文】 藤井大輔（2022）「鉄道の車輛・施設を保存・管理する組織の持続性に関する考察～「かぼちゃ電車保存会」へのヒアリング調査～」，『東京交通短期大学研究紀要』，第27号，東京交通学会，pp.81-92（研究論文） 松原聡・澁澤健太郎・穴山悌三・藤井大輔（2022）「情報通信業の融合と競争―レイヤー図による分析を中心に―」，『経済論集』，第47巻第2号，東洋大学経済研究会，pp.87-108（研究論文） 藤井大輔（2021）「沿線大規模集客施設への鉄道事業者の関わり～プロスポーツ競技を対象として」，『東京交通短期大学研究紀要』，第26号，東京交通学会，pp.63-95（研究論文） 藤井大輔（2020）「大規模災害発生後の災害廃棄物広域処理における鉄道貨物輸送の役割」，『東京交通短期大学研究紀要』，第25号，東京交通学会，pp.31-60（研究論文） 藤井大輔（2019）「JR旅客6社の旅客営業規則に基づく特定都区市内制度に関する考察」，『東京交通短期大学研究紀要』，第24号，東京交通学会，pp.19-47（研究論文） 松原聡・斎藤里美・藤井大輔・小河智佳子・筒井勝彦・宇佐美駿（2019）「学習者用デジタル教科書の効果的使用についての研究―佐賀県武雄市のデジタル教科書実証研究事業を中心に―」，『現代社会研究』，第16号，東洋大学現代社会総合研究所，pp.51-64（研究論文） 松原聡・藤井大輔（2018）「女性活躍ポイント作成を通じた女性活躍進展度の分析―日本標準産業分類による業種別差異分析―」，『公益事業研究』，第69巻第2・3号，公益事業学会，pp.19-25（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2018）「わが国の都市圏鉄道における列車種別に関する現状と課題」，『東京交通短期大学研究紀要』，第23号，東京交通学会，pp.3-20（研究論文） 松原聡・斎藤里美・藤井大輔・小河智佳子（2018）「武雄市「ICTを活用した教育」による効果の検証（2）―「スマイル学習」への意識とその経年変化を中心に―」，『現代社会研究』，第15号，東洋大学現代社会総合研究所，pp.65-74（研究論文） Daisuke FUJII（2018），An Effective Use of ICT for Education in Takeo City: Focusing on Takeo-style Flipped Classroom (SMILE Learning) and Programming Learning，『東洋大学現代社会総合研究所ワーキングペーパー』，東洋大学現代社会総合研究所，pp.1-14（ワーキングペーパー） 藤井大輔・平野琢（2017）「Nゲージ大手3社，価格･製品戦略は大きく違う」，『東洋経済オンライン』（MISC） 藤井大輔・平野琢（2017）「日本の鉄道模型産業に関する構造分析～産業組織論・マーケティングミックス戦略論の視点から～」，『東京交通短期大学研究紀要』，第22号，東京交通学会，pp.3-19（研究論文） 松原聡・斎藤里美・藤井大輔・小河智佳子・宇佐美駿（2017）「武雄市「ICTを活用した教育」第三次検証報告書」，『東洋大学現代社会総合研究所ワーキングペーパー』，1611，東洋大学現代社会総合研究所，pp.1-208（ワーキングペーパー） 松原聡・斎藤里美・藤井大輔・小河智佳子（2017）「武雄市「ICTを活用した教育」による効果の検証―「スマイル学習」に関するアンケート調査の結果を中心に―」，『現代社会研究』，第14号，東洋大学現代社会総合研究所，pp.47-56（研究論文） 藤井大輔（2016）「東京近郊観光地における訪日外国人観光旅行者受け入れ環境の現状と課題～埼玉県川越市を事例に～」，『東京交通短期大学研究紀要』，第21号，東京交通学会，pp.23-40（研究論文） 松原聡・澁澤健太郎・斎藤里美・藤井大輔・小河智佳子（2016）「武雄市「ICTを活用した教育」の成果と課題」，『現代社会研究』，第13号，東洋大学現代社会総合研究所，pp.35-44（研究論文） 藤井大輔（2015年）「地域鉄道活性化を目指したソーシャルネットワーキングサービス（SNS）活用の取り組み」，『地域交通を考える』，第7号，交通環境整備ネットワーク，pp.33-56（研究論文） 松原聡・澁澤健太郎・斎藤里美・藤井大輔・小河智佳子（2015）「武雄市「ICTを活用した教育」2014年度第二次検証報告書」，『東洋大学現代社会総合研究所ワーキングペーパー』，1503，東洋大学現代社会総合研究所，pp.1-161（ワーキングペーパー） 藤井大輔（2015）「WORLD REPORT シドニー中心部でのライトレール整備」，『鉄道ジャーナル』，第49巻第5号，鉄道ジャーナル社 藤井大輔（2015）「海外トピックス 州政府が主導するシドニー都心部におけるライトレールの整備」，『運輸と経済』，第75巻第1号，運輸調査局，pp.112-114 藤井大輔（2014）「WORLD REPORT カナダ原油タンク貨車事故の“その後”」，『鉄道ジャーナル』，第48巻第4号，鉄道ジャーナル社，pp.88-89 渡邉亮・藤井大輔（2014）「地方鉄道における施策別経営改善効果に関する研究～複数のシナリオによる比較～」，『交通学研究』，第57号，日本交通学会，pp.49-56（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2014）「海外交通事情 ジャボデタベック圏での公共交通の現状と課題」，『運輸と経済』，第74巻第1号，運輸調査局，pp.105-115 松原聡・山田肇・中村伊知哉・藤井大輔・山口翔（2013）「デジタル教科書導入と学校,家庭における通信環境（継続）」，『電気通信普及財団研究調査報告書（CD-ROM）』，第28号，電気通信普及財団，pp.209-220（研究論文） 藤井大輔・板谷和也（2013）「タクシー配車システムを活用したデマンド交通の事例考察―新潟県三条市・デマンド交通「ひめさゆり」での事例―」，『国際公共経済研究』，第24号，国際公共経済学会，pp.135-147（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2013）「海外交通事情 オーストラリアの州際鉄道貨物輸送の現状と政策展開の考察」，『運輸と経済』，第73巻第5号，運輸調査局，pp.64-76 松原聡・山田肇・中村伊知哉・藤井大輔・山口翔（2012）「デジタル教科書導入と学校,家庭における通信環境」，『電気通信普及財団研究調査報告書（CD-ROM）』，第27号，電気通信普及財団，pp.184-191（研究論文） 藤井大輔・松原聡・山田肇（2012）「わが国のデジタル教科書の在り方」，『国際公共経済研究』，第23号，国際公共経済学会，pp.234-243（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2012）「整備新幹線並行在来線転換の措置に関する考察」，『交通学研究』，第55号，日本交通学会，pp.143-152（研究論文）（査読あり） 松原聡・山口翔・城川俊一・山田肇・藤井大輔（2011）「電子書籍の総合評価―プラットフォーム，デバイス，フォーマット―」，『経済論集』，第37巻第1号，東洋大学経済研究会，pp.143-156（研究論文） 藤井大輔（2011）「地方陸上旅客輸送事業の激甚自然災害対処への支援方策に関する考察～東日本大震災を事例に～」，『経済論集』，第37巻第1号，東洋大学経済研究会，pp.157-174（研究論文） 藤井大輔（2011）「交通事業・自家用交通での経路選択と料金体系に関する考察」，『東洋大学現代社会総合研究所ワーキングペーパー』，1002，東洋大学現代社会総合研究所（ワーキングペーパー） 澁澤健太郎・藤井大輔（2010）「初年次教育の重層モデル」，『初年次教育学会学会誌』，第3巻第1号，初年次教育学会，pp.75-82（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2010）「旅客輸送事業者のチケット販売ネットワークの考察」，『経済論集』，第36巻第1号，東洋大学経済研究会，pp.97-119（研究論文） 藤井大輔（2010）「地方鉄道旅客輸送事業における「オプション価値」計測の考察―アンケート手法を用いた計測を中心に―」，『国際公共経済研究』，第21号，国際公共経済学会，pp.164-172（研究ノート）（査読あり） 藤井大輔（2010）「日本における鉄道用車輛中古市場の予備的考察」，『東洋大学現代社会総合研究所ワーキングペーパー』，0904，東洋大学現代社会総合研究所（ワーキングペーパー） 藤井大輔（2009）「地方陸上旅客輸送事業におけるオプション価値の計測―秋田内陸縦貫鉄道秋田内陸線において―」，『公益事業研究』，第61巻第2号，公益事業学会，pp.33-43（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2008）「日本の地方陸上旅客輸送事業」，東洋大学大学院経済学研究科経済学専攻博士後期課程学位請求論文（博士） 藤井大輔（2008）「地方陸上旅客輸送事業での費用便益の算出とオプション価値の適用」，『東洋大学大学院紀要』，第44号，東洋大学大学院，pp.249-279（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2008），「喫煙者アンケート調査に基づく喫煙に対するオプション価値の計測」，『現代社会研究』，第6号，東洋大学現代社会総合研究所，pp.74-84（研究論文） 藤井大輔（2007）「路線バス事業の現状と問題」，『東洋大学大学院紀要』，第43号，東洋大学大学院，pp.299-321（研究論文） 藤井大輔（2007）「DMVを用いた地方陸上交通体系に関する研究」，『公益事業研究』，第59巻第4号，公益事業学会，pp.17-25（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2006）「地方における鉄道事業の現状分析」，『東洋大学大学院紀要』，第42号，東洋大学大学院，pp.447-464（研究論文） 藤井大輔（2006）「鉄道事業における情報通信技術の応用とその課題―JR東日本・自律分散型輸送管理システムの導入を中心に―」，『公益事業研究』，第58巻第4号，公益事業学会，pp.73-83（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2006）「東京圏近郊第三セクター鉄道における現状分析」，『交通学研究』，第50号，日本交通学会，pp.69-78（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2006）「廃棄物処理への先端技術の応用」，『東洋大学先端政策科学研究センター年報』，第5号，東洋大学先端政策科学研究センター，pp.84-103（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2005）「整備新幹線開業による並行在来線第三セクター鉄道化の現状と問題点」，『国際公共経済研究』，第16号，国際公共経済学会，pp.122-137（研究論文）（査読あり） 藤井大輔（2005），「フル規格新幹線とミニ新幹線における費用・効果の比較」，『東洋大学大学院紀要』，第41号，東洋大学大学院，pp.419-441（研究論文） 藤井大輔（2004），「官民共同出資鉄道事業者（第三セクター鉄道）の現状と課題」，東洋大学大学院経済学研究科経済学専攻博士前期課程学位請求論文（修士） |
| 学会活動 | 国際公共経済学会（理事）、公益事業学会（企画委員）、日本交通学会、情報通信学会、日本公共政策学会、教育目標・評価学会、鉄道史学会 |
| 社会貢献活動 | 新潟県三条市「まちなかのにぎわい創出円卓会議」委員（2018～2022年） 国土交通大学校研修 専門課程：鉄道行政〔応用〕講師（2019年） |
| メッセージ | 〝推し事〟推しのことをもっと知りたいように、知るのは身構えたり気難しいことでなく、知ること、学ぶこと、つまり好奇心は楽しいものです。私たちが意識することなく生活する「なりわい」、つまり〝ひと・もの・こと〟には経済学のヒントが多く隠れています。その〝ひと・もの・こと〟とたくさん出会って、大学で「なるほど！」をいっぱいみつけて、身のまわりにあるものごとの核心を楽しく学んでください。 最後に、「Stay hungry, stay foolish.」＝ハングリーであり続けろ、愚か者であり続けろ＝というアップル創業者Steve Jobsの米大学卒業式での言葉を送ります。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 教授 経営学研究科 教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 明治大学大学院経営学研究科博士後期課程経営学専攻 単位取得満期退学 博士（経営学）明治大学
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 経営学、経営戦略論、経営学史、インターンシップⅠ・Ⅱ、教養演習Ⅰ・Ⅱ、基礎演習、専門演習、卒業論文又は卒業研究 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 戦略的意思決定・経営戦略とリーダーシップ |
| 研究テーマ・概要 | 「戦略的意思決定プロセスの解明」
組織における意思決定主体の重要な役割は、意思決定をすることと意思決定プロセスを構築することである。組織における意思決定とりわけ戦略的意思決定はどのようなプロセスで行われているのか、またどのように行われるべきなのかについて探求しながら、いかに意思決定プロセスを構築すべきかについて理論的に明らかにすることが本研究の目的である。 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 （単著） 「戦略的意思決定プロセス論の展開」，文智彦，八千代出版，2021年1月，pp.1-236 （共著） 「現代社会における組織と企業行動」 編者：奥山忠信、張英莉、共著者：文智彦、磯山優、堂野崎衛、相馬敦、中村健太郎、村田和博、三浦庸男，社会評論社，2012年11月，pp.1-208．pp.16-40.「第2章 組織における『実践としての』戦略的意思決定プロセスに関する考察」 「現代社会における企業と市場」 編者：奥山忠信、張英莉、共著者：村田和博、文智彦、磯山優、堂野崎衛、中村健太郎、平野賢哉、葛目和秀、三浦庸男，八千代出版，2011年4月，pp.1-219．pp.19-35．「第2章 戦略的意思決定プロセス研究における計画型モデルと創発型モデルに関する理論研究」 「現代社会の課題と経営学のアプローチ」 編者：三浦庸男、張英莉、共著者：文智彦、磯山優、村田和博、平野賢哉、豊島雅和 堂野崎衛、相馬敦、葛目和秀，八千代出版，2009年4月，pp.1-225．pp.3-28.「第1章 戦略的意思決定プロセスの包括的モデル－戦略的意思決定における基本プロセス・認知・アクションの相互作用モデル」 「権泰吉教授退任記念論文集」 編者：権泰吉退任記念論文集委員会、共著者：権泰吉、高橋正泰、青木克己、石野徳子、磯山優、円城寺敬浩、小川隆義、國島弘之、文智彦、山﨑荘太，文眞堂，2004年3月，pp.1-209．pp.16-40．「第2章 組織における戦略形成プロセス」 「経営組織論の基礎」 共著者：高橋正泰、山口善昭、磯山優、文智彦，中央経済社，1998年6月，pp.1-233. pp.61-63．「第3章 組織の視座と理論モデルⅢメタファー著しての組織モデル３ソシオ・テクニカル・モデル」，pp.133-151．「第6章 組織の環境適応と戦略」，pp.153-184．「第7章 組織変革と戦略」
「戦略的意思決定プロセスの組織化に関する理論的研究」埼玉学園大学紀要経営学部篇第9号，pp.43-56，2018年12月 A Synthetic Strategic Decision-Making Process of Intended type and Emergent type, Proceedings of IFSAM（International Federation of Scholarly Associations of Management) 2014 World Congress（査読あり）, 2014年9月 「戦略的意思決定プロセスの形成－計画型モデルと創発型モデルの統合へ向けて－」埼玉学園大学紀要経営学部篇第12号，pp.201－208， 2012年12月 「戦略的意思決定プロセスの形成－計画型モデルと創発型モデルの統合へ向けて－」（博士学位論文）明治大学，2012年2月（査読あり） 「戦略的意思決定プロセスと環境要因の適合に関する諸仮説の検討」 埼玉学園大学紀要経営学部篇第10号，pp.29-42，2010年12月 「戦略的意思決定プロセス研究における二分法とその統合可能性」 埼玉学園大学紀要経営学部篇第9号，pp.15-27，2009年12月 「伝統的な戦略的意思決定プロセスの考察」埼玉学園大学紀要経営学部篇第7号，pp.1-11，2007年12月 「公式的戦略計画システムの進化の検討」埼玉学園大学紀要経営学部篇第6号，pp.1-13，2006年12月 （ほか12件） |
| 学会活動 | 日本経営学会、経営戦略学会、アジア経営学会 |
| 社会貢献活動 | 「ビジネスと人生と戦略」埼玉新聞コラム県内大学発経世済民、2022年4月14日
「改革とシステム思考」埼玉新聞コラム県内大学発経世済民、2019年9月14日 「人を生かし、戦略を実現する」埼玉新聞4面コラム県内大学発経世済民、2018年8月9日 |
| メッセージ | 経営戦略は、企業が競争に勝ち発展していくための重要な指針です。私は、ゼミ・講義を通して、経営戦略を深く理解した将来のビジネスリーダーを育成したいと考えています。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 准教授 経営学研究科 准教授 |
| 経歴 | 【最終学歴】 一橋大学大学院商学研究科博士後期課程 単位取得満期退学 【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 経営学総論、経営管理論、国際経営論、経営組織論、経営史 |
| 研究・専攻分野 | 経営管理、経営戦略、経営組織、技術経営、国際経営 |
| 研究テーマ・概要 | 【研究テーマ】 日本企業の国際競争力に関する研究 日本型産業クラスターに関する研究 国立研究所のイノベーションに関する研究 【科研費】 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 一橋大学日本企業研究センター編「日本企業研究のフロンティア 第7号」有斐閣，2011 【論文】 【学会発表】 |
| 学会活動 | 組織学会 |
| メッセージ | 大学生活でいろいろなことに挑戦してください。多くのことを学び、多くのことを楽しんでください。きっと、大きな成長があります。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 専任講師 経営学研究科 専任講師 |
| 経歴 | 【最終学歴】 青山学院大学大学院国際政治経済学研究科博士課程（5年一貫制）国際経済学専攻 修了 博士（国際経済学） 青山学院大学
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 教養演習I・II、基礎演習、専門演習、国際経済論、国際金融論、マクロ経済学、経済学入門 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | 地域研究一般、経済理論、経済学説 |
| 研究テーマ・概要 | 日本企業による海外工業団地の立地および北海道の地域経済構造の分析を通じて、都市空間モデルの基礎・応用および発展を試みている。 |
| 主な著書・論文 | 【著書】 「第10章 日本の自動車産業の発展と比較優位論」『新講 国際経済論』八千代出版，233–247頁，2008年，共著
【論文】 「食糧管理法の賛否について―青山スタンダード「経済学A」におけるICT活用」『青山スタンダード論集』第9号，青山スタンダード教育機構，15-31頁，2014年，単著 「産業政策の所得分配効果：HO理論的解釈」『青山国際政経論集』第91号，青山学院大学国際政治経済学会，19-29頁，2014年，共著 「バングラデシュの経済発展と迂回生産モデル」『日本貿易学会誌』第50号，日本貿易学会，32-39頁，2013年，単著（査読あり） 「乗数理論再考：サムエルソン説の吟味（研究ノート）」『城西大学大学院研究年報』第25号，城西大学大学院経済学研究科，49-54頁，2012年，共著 「マクロ投資関数の利子弾力性：ケインズ、新古典派、古典派の解釈」『青山国際政経論集』第73号，青山学院大学国際政治経済学会，77-89頁，2007年，共著 「Böhm-Bawerk’s Third Cause of Interest: Negishi’s Account Interpreted, Puzzle Resolved」『青山国際政経論集』第71号，青山学院大学国際政治経済学会，1-8頁，2007年，共著 「二部門モデルにおける要素価格問題」『青山国際政経論集』第67号，青山学院大学国際政治経済学会，117-131頁，2005年，共著 |
| 学会活動 | 日本地域学会、日本貿易学会、日本経済学会、経済学史学会 |
| 社会貢献活動 | 東洋大学現代社会総合研究所 客員研究員 東洋大学法学部 非常勤講師 青山学院大学国際政治経済学部 非常勤講師 |
| メッセージ | 授業を通じて、身近な人間関係で構築された世界のみならず外の問題にも関心を持ってもらうことを基調として、現代社会を批判的に考察できる目を養い、自分の考えや意見を述べることができるようになることを目指します。 |
| 所属学部・職位・役職 | 経済経営学部経済経営学科 専任講師 経営学研究科 専任講師 |
| 経歴 | 【最終学歴】 早稲田大学大学院スポーツ科学研究科スポーツビジネスマーケティング専攻修士課程 修了 修士（スポーツ科学）早稲田大学
【受賞】
【主な職歴】 |
| 担当授業科目 | 【学部】 マーケティング論、スポーツマネジメント論、スポーツマーケティング論、スポーツ企業経営論 【大学院】 |
| 研究・専攻分野 | マーケティング、サービス・マーケティング、消費者行動 |
| 研究テーマ・概要 | ・ブランドを核とした消費者同士のつながりに関する研究 ・消費者の幸福とブランドの関係に関する研究 |
| 主な著書・論文 | 【論文】 ・松原優「スポーツチームを通した人々のつながり：高校野球の全国大会における検証」『生涯スポーツ学研究』18(2)，23-32，2022.（査読有り） ・松原優「消費者のアイデンティフィケーションと幸福感はブランド・スイッチング行動を防止できるのか？縦断調査による検証」『JSMDレビュー』6(2)，31-40，2022. （査読有り） ・松原優「ブランド・コミュニティに所属することでメンバーの人生満足は高まるのか？プロスポーツを対象とした検証」『消費者行動研究』（査読有り） ・松原優「沖縄県における高校野球：スポーツ消費者行動と歴史的な視点からの検討」『生涯スポーツ学研究』19(2)，2023.（査読有り） |
| 学会活動 | 日本消費者行動研究学会、日本マーケティング学会、日本商品学会、日本商業学会、日本生涯スポーツ学会 |
| メッセージ | マーケティングの考え方は、ビジネスの場面だけでなく社会生活の中の多くの場面で用いることができます。講義や演習を通して、マーケティングが社会でどの様に使われているのかを一緒に考えていきましょう。 |
