大学院（心理学研究科）客員教授の紹介です。
| 担当科目 | 犯罪・非行心理学特論（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開） |
| 主な経歴 | [最終学歴] 神戸大学大学院文学研究科修了（修士） [主な職歴] |
| 研究テーマ・概要 | 再犯・再非行要因 依存・嗜癖 犯罪者・非行少年への福祉的支援 |
| 主な著書・論文 | １「犯罪心理学事典」 共著 丸善出版 2016 ２「矯正用語事典」 共著 東京法令出版 2006年 ３「共感性と他者意識に関する研究」共著 中央研究所紀要(15)，2005 |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
日本犯罪心理学会（編集委員、関東地方区理事） 日本心理学会 |
| 担当科目 | "精神医学特論 (保健医療分野に関する理論と支援の展開)" |
| 主な経歴 | [最終学歴] 福島県立医科大学 医学部医学科卒業 [主な職歴] |
| 研究テーマ・概要 | 臨床精神神経薬理、精神障害を持つ人の社会復帰 |
| 主な著書・論文 | １．統合失調症患者の治療アドヒアランス向上のために知っておきたいこと －現在受けている薬物療法の主観的評価とRisperidoneの持効性注射剤(LAI)への期待－ 柴田 勲、丹羽真一 臨床精神薬理 12巻、1635頁―1644頁、2009年２．定型抗精神病薬からolanzapineへの置換により退院が可能になったと思われる長期入院統合失調症患者の検討 －認知機能の改善と症状ならびに社会生活適応度の改善の関係－ 柴田 勲、丹羽真一 臨床精神薬理 12巻、1833頁―1840頁、2009年３．アリピプラゾールへのスイッチング後の症状悪化に上手く対応できた１症例 柴田勲 実践にいかすアリピプラゾール症例集２. 44頁―45頁、2009年４．RLAIへの切り替えにより社会生活適応度が向上した症例 柴田 勲 リスペリドン持効性注射剤(RLAI) 100の症例報告―症状の改善から、再発予防・社会参加を目指して. 72頁―73頁、 2010年５．リスペリドン持効性懸濁注射液 柴田 勲 こころの治療薬ハンドブック 第６版、150頁－151頁、2010年６．統合失調症患者におけるquetiapine1日1回眠前投与の検討 柴田 勲、丹羽真一 臨床精神薬理 13巻、1923頁―1928頁、2010年７．リスペリドンLAI－その臨床意義と使用法― 柴田 勲 月刊 精神科 8巻、132頁―137頁、2011年８．Risperidone持効性注射剤（RLAI）の導入により何が変わったか？ －経口risperidone (RIS)からRLAIへの切り替えによる治療の単剤化の可能性について－ 柴田 勲、丹羽真一 臨床精神薬理 14巻、1223頁―1232頁、2011年９．新規抗認知症薬galantamineの薬理と臨床 Galantamineの剤型に関するアンケート―認知症介護者の立場から― 柴田 勲 臨床精神薬理 15巻、347頁―352頁、2012年１０．抗精神病薬の投与によってもたらされた可能性のある代謝異常はaripiprazoleへの切り替えにより改善されるのか? 柴田 勲、丹羽真一 最新精神医学 18巻 359頁―365頁、2013年 |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
日本臨床精神神経薬理学会（専門医、指導医）、日本精神神経学会（専門医）、日本精神科医学会（認知症臨床専門医）、日本医師会認定産業医、精神保健指定医、川口市立教育研究所（嘱託医）、川口市立特別支援学校（校医）、川口市高齢者認知症相談所（認知症相談医） |
| 担当科目 | 心身医学特論 |
| 主な経歴 | 【最終学歴】 1972年東北大学医学部卒業 【主な職歴】 |
| 研究テーマ・概要 | 心身医学、産業医学、健康教育学、ストレス対処、ストレスチェックなど |
| 主な著書・論文 | 「職場におけるメンタルヘルス不調予防に係る研究・開発・普及」研究報告書、独立行政法人 労働者健康福祉機構、2014 ストレス教室（新興医学出版社、1996） ストレス一日決算主義（NHK出版、生活人新書、2005） ビジネスマンの心の病気がわかる本（監修）（講談社、2007） メンタルヘルス入門（山本晴義、小西善朗共著）（PHP研究所、2007） 職場のメンタルヘルス・チェック（監修、江花昭一編集）（ぎょうせい、2007） メンタルサポート教室（桃谷裕子、山本晴義共著）（新興医学出版社、2010） 心とからだの健康教室（桃谷裕子、山本晴義共著）（新興医学出版社、2010） メンタルヘルス対策の本（山本晴義、曽田紀子共著）（労務行政、2010） ドクター山本のメール相談事例集（山本晴義著）（労働調査会、2011） |
| 所属する学会及び 社会における活動 |
日本心身医学会（評議員）、日本心療内科学会（監事）、日本産業精神医学区会（理事）、日本産業ストレス学会（評議員）、日本ストレス学会（評議員）、日本交流分析学会（評議員）、日本自律訓練学会（評議員）など |
